Impact of affiliate losses and equity-method earnings on performance
First written in FY2016. 12 of 33 entries say "Mitigated", first in FY2018-Q3. Latest entry: FY2026.
Toda Kogyo Corp. moved to the "Worse" side of this theme in 2016, 6 years before the typical company in this theme (2022).
The whole theme swung hardest in 2023: 19 of 68 companies on the "Worse" side.
12 other companies' latest entry also says "Worsened".
- FY2026WorsenedAnnual report
「In non-operating income and expenses, we recorded an equity-method investment loss, reflecting the impact of the slowdown in growth of the EV market.」
持分法による投資損失は1,078百万円となり、前期の427百万円から増加した。BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社の当期純損失も3,517百万円と開示されている。 - FY2026-H1WorsenedAnnual report
「営業外収支においては、着色材料や磁石材料の製造を営んでいる持分法適用関連会社の収益は好調に推移しているものの、LIB用材料の製造を営んでいる持分法適用関連会社の収益がEV需要の低迷により減少したことにより、持分法による投資損失を計上いたしました。」
EV需要の低迷によりLIB用材料の持分法適用関連会社の収益が減少し、持分法による投資損失628百万円を計上した。前年同期の持分法による投資利益187百万円から損失へ転じ、関係会社損益の影響が悪化している。 - FY2025-H1WorsenedAnnual report
「営業外収支においては、EV需要の低迷により持分法適用関連会社の収益が減少いたしました。」
EV需要の低迷により持分法適用関連会社の収益が減少し、持分法による投資利益は前年同期の568百万円から187百万円へ減少した。 - FY2024WorsenedAnnual report
「持分法による投資利益 673」
通期の持分法による投資利益は673百万円となり、前期の1,704百万円から減少した。関係会社収益の減少が経常利益の下押し要因となった。 - FY2024-Q3Equity-method investment income continues to declineAnnual report
「持分法による投資利益 789」
持分法による投資利益は789百万円となり、前年同期の1,349百万円から減少した。持分法適用関連会社の収益減少が経常利益の下押し要因として記載されている。 - FY2024-Q2Decrease in Equity-Method Investment IncomeAnnual report
「持分法による投資利益 568」
持分法による投資利益は前年同期の736百万円から568百万円へ減少したが、投資損失ではなく利益を計上している。 - FY2024-Q1MitigatedAnnual report
「持分法による投資利益 401」
持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、持分法による投資利益401百万円を計上した。前年同期の390百万円を上回り、関係会社損益による下押し影響は引き続き抑制されている。 - FY2023-Q3MitigatedAnnual report
「持分法による投資利益 1,349」
持分法による投資利益は前年同期の1,069百万円から1,349百万円へ増加した。関係会社損益による下押し影響は引き続き抑制され、投資利益が拡大している。 - FY2023-Q2MitigatedAnnual report
「持分法による投資利益 736」
持分法による投資利益は前年同期の639百万円から736百万円へ増加した。持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、関係会社損益による下押し影響が縮小している。 - FY2023-Q1Decrease in Equity-Method Investment IncomeAnnual report
「営業外収支においては、急激な円安進行により為替差益167百万円を計上したものの、持分法適用関連会社の収益が前年同期を下回りました。」
持分法適用関連会社の収益が前年同期を下回り、持分法による投資利益は前年同期の390百万円から91百万円へ減少した。ただし、当四半期は投資損失ではなく投資利益を計上している。 - FY2022-Q3MitigatedAnnual report
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益1,069百万円を計上したこと等から、」
持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、投資利益は前年同期の投資損失189百万円から1,069百万円へ転換した。関係会社損益による下押し影響がさらに改善している。 - FY2022-Q2MitigatedAnnual report
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益639百万円を計上したこと等から、経常利益は1,865百万円（前年同四半期は経常損失568百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,550百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失725百万円）となりました。」
持分法適用関連会社の収益好調により、投資損失ではなく投資利益639百万円を計上した。関係会社損益による下押し影響が前年同期からさらに改善している。 - FY2022-Q1MitigatedAnnual report
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益390百万円を計上したこと等から、経常利益は1,047百万円（前年同四半期は経常損失193百万円）となりました。」
持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、前年同期の投資損失35百万円から投資利益390百万円へ転じた。関係会社損益による下押し影響が改善している。 - FY2021-Q3WorsenedAnnual report
「持分法による投資損失 189」
持分法による投資損益は前年同期の投資利益94百万円から当第3四半期累計では投資損失189百万円へ転じ、前四半期累計の投資損失145百万円からも損失額が増加した。 - FY2021-Q2WorsenedAnnual report
「Equity-method investment loss 145」
持分法による投資損益は前年同期の投資利益10百万円から当第2四半期累計では投資損失145百万円へ転じ、関係会社損益の影響が悪化した。 - FY2021-Q1WorsenedAnnual report
「持分法による投資損失 35」
持分法による投資損失は前年同期の8百万円から35百万円へ増加し、関係会社損益の影響が前年同期より悪化した。 - FY2020WorsenedAnnual report
「持分法適用関連会社において固定資産の減損を行ったこと等の影響により、持分法による投資損失663百万円を計上したこと等から、経常損失は1,307百万円となりました。」
第3四半期累計の持分法による投資利益94百万円から、通期では投資損失663百万円へ転じ、関係会社損益の影響が悪化した。 - FY2020-Q3RestatedAnnual report
「持分法による投資利益 94」
持分法による投資損益は第3四半期累計で94百万円の利益となり、関係会社損益が損失ではなく利益として推移している状態を再確認している。 - FY2020-Q2MitigatedAnnual report
「持分法による投資利益 10」
持分法による投資損益は前年同期の投資損失67百万円から当第2四半期累計では投資利益10百万円へ改善した。 - FY2020-Q1MitigatedAnnual report
「Equity-method investment losses 8」
持分法による投資損失は8百万円となり、前年同期の44百万円から減少した。関係会社に係る損失影響は縮小している。 - FY2019-Q3MitigatedAnnual report
「営業外収支については、持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資利益102百万円を計上し、」
持分法適用会社の収益改善により、前年同期の持分法による投資損失から投資利益102百万円へ改善した。 - FY2019-Q2MitigatedAnnual report
「Loss on equity-method investments 67」
第2四半期累計の持分法による投資損失は67百万円となり、前年同期の142百万円から75百万円減少した。持分法適用会社の収益改善への取り組みと損失の縮小を記載している。 - FY2019-Q1MitigatedAnnual report
「持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比70百万円改善したものの、」
持分法適用会社の収益改善への取り組みにより、持分法による投資損失は前年同期比70百万円改善した。 - FY2018-Q3MitigatedAnnual report
「Investment loss from the equity method 22」
第3四半期累計の持分法による投資損失は22百万円となり、前年同期の216百万円から減少した。 - FY2018-Q2MaterialisedAnnual report
「営業外費用 支払利息 128 持分法による投資損失 142」
持分法による投資損失142百万円を計上し、関係会社に係る損失が上期の営業外損益に引き続き現れている。 - FY2018-Q1MaterialisedAnnual report
「為替差益80百万円、保険解約返戻金83百万円および持分法による投資損失115百万円等があり、経常利益は510百万円（前年同四半期は経常損失205百万円）となりました。」
持分法による投資損失115百万円を計上し、関係会社に係る損失が当四半期の経常損益に引き続き影響している。 - FY2017MaterialisedAnnual report
「為替差損107百万円、持分法による投資損失694百万円等があり、経常損失は1,116百万円（前期は経常損失1,440百万円）となりました。」
持分法による投資損失694百万円を計上し、関係会社に係る損失が通期経常損益に影響している。 - FY2017-Q3MaterialisedAnnual report
「為替差損58百万円、持分法による投資損失216百万円等があり、経常損失は478百万円（前年同四半期は経常損失132百万円）となりました。」
持分法による投資損失は第3四半期累計で216百万円となり、関係会社に係る損失が引き続き経常損益を押し下げている。 - FY2017-Q2MaterialisedAnnual report
「なお、為替差損326百万円、持分法による投資損失180百万円等があり、経常損失は528百万円（前年同四半期は経常損失460百万円）となりました。」
持分法による投資損失180百万円を計上し、関係会社に係る損失が引き続き経常損益を押し下げた。 - FY2017-Q1MaterialisedAnnual report
「なお、為替差損248百万円、持分法による投資損失108百万円等があり、経常損失は205百万円（前年同四半期は経常利益85百万円）となりました。」
持分法による投資損失108百万円を計上し、経常損失205百万円となった。 - FY2016MaterialisedAnnual report
「The company recorded an equity-method investment loss of ¥1,942 million and a foreign-exchange loss of ¥607 million, among other items, resulting in an ordinary loss of ¥1,440 million, compared with ordinary profit of ¥963 million in the previous fiscal year.」
The equity-method investment loss reached ¥1,942 million, and Toda Advanced Materials Inc. in North America was reported to have negative net assets of ¥4,425 million.