Enhancing Value Added through Advanced Technology and New Product Development
First written in FY2016. 22 of 32 entries say "Restated". Latest entry: FY2026.
115 other companies' latest entry also says "Advanced".
- FY2026AdvancedAnnual report
「2026年３月31日現在の保有特許件数（実用新案含む）は、国内外を含めて799件、当連結会計年度において出願した特許件数（実用新案含む）は国内外を含めて50件であります。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は3,400百万円であります。またモバイル端末用SiP及びAiP向けとして、極細ファイバーの紡糸技術、製織技術と独自の開繊技術による高性能な超極薄ガラスクロスの開発と改良を推進しております。」
研究開発について、保有特許799件、当年度出願50件、研究開発費34億円を開示し、モバイル端末用の超極薄ガラスクロスという具体的な開発テーマを追加・推進している。 - FY2026-H1RestatedAnnual report
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,540百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を15億40百万円と開示している。 - FY2025AdvancedAnnual report
「次世代高速通信規格へ対応するため、現在当社より上市している「NEガラス」クロス及び「NER®ガラス」クロスに比べて更に低誘電率及び低誘電正接に優れた次世代ガラスクロスである「NEZTMガラス」クロス、及び同じく当社既存製品である「Tガラス」クロスに比べて更に低熱膨張性に優れた「Vlexガラス」クロス等の開発を進めております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は2,983百万円であります。」
次世代高速通信向けに、NEZガラス・Vlexガラス等の具体的な次世代製品開発を進め、研究開発費29億83百万円を支出したことを開示している。 - FY2025-H1RestatedAnnual report
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,457百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を14億57百万円と開示している。 - FY2024AdvancedAnnual report
「2024年３月31日現在の保有特許件数（実用新案含む）は、国内外を含めて715件、当連結会計年度において出願した特許件数（実用新案含む）は国内外を含めて36件であります。また、総合研究所内に「全社デジタル技術活用の推進」および「環境技術の導入・評価」を目的とした専門部署を発足させ、全社的・長期的視点での取り組みを強化しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は2,825百万円であります。」
保有特許715件、当年度出願36件、研究開発費28億25百万円を開示し、デジタル技術・環境技術の専門部署による研究開発体制を継続・強化している。 - FY2024-Q3RestatedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は2,350百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費2,350百万円を開示している。 - FY2024-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,493百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を14億93百万円と開示している。 - FY2024-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は766百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を7億66百万円と開示している。 - FY2023-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,424百万円であります。」
研究開発への継続的な資源投入を示し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を14億24百万円と開示している。 - FY2023-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は685百万円であります。」
研究開発への継続的な資源投入を示し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費685百万円を開示している。 - FY2022AdvancedAnnual report
「2022年３月31日現在の保有特許件数は、国内外を含めて661件、当連結会計年度において出願した特許件数（実用新案含む）は国内外を含めて53件であります。また、総合研究所内に「全社デジタル技術活用の推進」および「環境技術の導入・評価」を目的とした専門部署を発足させ、全社的・長期的視点での取り組みを強化しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は2,577百万円であります。」
保有特許661件、当年度出願53件、研究開発費25億77百万円を開示し、総合研究所内にデジタル技術活用及び環境技術を担当する専門部署を新設した。 - FY2022-Q3RestatedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,835百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を1,835百万円と開示している。 - FY2022-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,145百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を1,145百万円と開示している。 - FY2022-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は569百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を569百万円と開示している。 - FY2021-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,022百万円であります。」
研究開発への継続的な資源投入を示し、第２四半期連結累計期間の研究開発費を1,022百万円と開示している。 - FY2021-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は510百万円であります。」
研究開発への継続的な資源投入を示し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を510百万円と開示している。 - FY2020AdvancedAnnual report
「全社においては、総合研究所の新社屋建設を中心として1,352百万円の設備投資を行っております。」
総合研究所の新社屋建設を中心に13億52百万円の設備投資を実施し、研究開発基盤の整備を進めている。 - FY2020-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は803百万円であります。」
研究開発への継続的な資源投入を示し、第2四半期連結累計期間の研究開発費803百万円を開示している。 - FY2020-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間よりスペシャルガラスの生産設備を順次立ち上げるとともに、人材投資、研究開発も積極的に実施いたしました。」
研究開発への継続的な注力を記載し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を401百万円と開示している。 - FY2019-Q3RestatedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は10億83百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費を10億83百万円と開示している。 - FY2019-Q2AdvancedAnnual report
「研究・技術開発 2,700 12 自己資金 2019年２月 2020年４月 研究開発体制の強化」
富久山事業センターで研究・技術開発設備に27億円を投資し、2019年2月着手、2020年4月完了予定、研究開発体制を強化する具体的な設備計画が新たに確定している。 - FY2019-Q1RestatedAnnual report
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は３億24百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を3億24百万円と開示している。 - FY2018AdvancedAnnual report
「当社は2017年１月１日付で、研究開発機能の一層の強化を目的に、これまで各事業部門の組織下にあった研究開発部門を再編・統合し、『総合研究所』を開設いたしました。今後も総合研究所の下に、全社横断的な連携・コラボレーションを推進し、既存事業の研究開発機能を強化するとともに、将来を担う基盤・先端技術の探索機能も強化してまいります。2018年３月31日現在の保有特許件数は、国内外を含めて661件、当連結会計年度において出願した特許件数は国内外を含めて32件であります。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は15億90百万円であります。」
2017年1月の総合研究所開設という組織再編を実施し、全社横断研究体制を具体化した。保有特許661件、当年度出願32件、研究開発費15億90百万円も開示している。 - FY2018-Q3RestatedAnnual report
「Against this backdrop, based on the medium-term management plan “Go For Next 100,” our Group accelerated the shift toward high-value-added products, productivity improvements and cost reductions, while focusing on capital investment and research and development for growth.」
研究開発への注力を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額を10億95百万円と開示している。 - FY2018-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は６億65百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費を6億65百万円と開示している。 - FY2018-Q1RestatedAnnual report
「成長のための設備投資や研究開発への注力を開始しました。」
研究開発への資源投入を継続し、新中期経営計画の下で注力を開始したと記載している。 - FY2017-Q3RestatedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は11億21百万円であります。」
研究開発への資源投入を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を開示している。 - FY2017-Q2RestatedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は７億79百万円であります。」
研究開発への継続的な資源投入を示し、当四半期累計期間の研究開発費を開示している。 - FY2017-Q1RestatedAnnual report
「The Group’s total research and development expenses for the first quarter of the current consolidated cumulative period were ¥279 million.」
The Group continues to invest resources in research and development and disclosed research and development expenses for the quarter. - FY2016First statedAnnual report
「We are developing new products across organizational boundaries and next-generation technologies, seeking to continually create new technologies and achieve unlimited growth in value added. Going forward, we will actively invest management resources to respond nimbly to changes in the operating environment, create advanced and distinctive technologies, and accelerate the development of new products and technologies. As of 31 March 2016, we held 659 patents in Japan and overseas, and filed 22 patent applications during the fiscal year in Japan and overseas. Research and development expenditure for the fiscal year was ¥1,255 million.」
The company identifies cross-functional development, next-generation technologies, faster development and investment of management resources as priorities, and also discloses patent counts and R&D expenditure.