Stock Options Subject to Performance Metrics
First written in FY2016. 5 of 15 entries say "Dropped", first in FY2019-Q1. Latest entry: FY2026.
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- FY2026Decrease in outstanding unexercised optionsAnnual report
「失効 19,900 800 300 未行使残 － 10,000 4,000」
業績指標連動型ストックオプションについて、合計21,000株が失効し、未行使残は前年度末の35,000株から14,000株へ減少した。2014年1月24日決議分は全て失効した。 - FY2025Substantial decline in unexercised balanceAnnual report
「失効 19,900 1,800 1,400 500 未行使残 － 19,900 10,800 4,300」
4種類の業績指標連動型ストックオプションについて、失効23,600株、未行使残35,000株となった。前年度末の未行使残58,600株から23,600株減少し、2013年決議分は全て失効した。 - FY2024Decrease in outstanding unexercised optionsAnnual report
「失効 200 200 100 － 未行使残 19,900 21,700 12,200 4,800」
4種類の業績指標連動型ストックオプションについて、合計500株が失効し、未行使残は前年度末の59,100株から58,600株へ減少した。 - FY2024-Q3DroppedAnnual report
「① [Details of the stock option plan] Not applicable. ② [Status of other stock acquisition rights, etc.] Not applicable.」
ストックオプション制度及びその他の新株予約権等について、当四半期報告書では該当事項がないと記載している。 - FY2023Decrease in outstanding unexercised optionsAnnual report
「失効 － 1,500 800 － 未行使残 20,100 21,900 12,300 4,800」
4種類の業績指標連動型ストックオプションについて、1,500株及び800株が失効し、未行使残は合計59,100株となった。前年度末の61,400株から2,300株減少している。 - FY2023-Q1DroppedAnnual report
「① [Details of the stock option plan] Not applicable. ② [Status of other stock acquisition rights, etc.] Not applicable.」
前年度年次報告書で記載された業績指標連動型ストックオプションの未行使残について、当四半期報告書では該当事項なしとされている。 - FY2022Decrease in outstanding unexercised optionsAnnual report
「未行使残 20,100 23,400 13,100 4,800」
業績指標連動型ストックオプション4種類について、未行使残は合計61,400株となり、前年度末の63,500株から2,100株減少した。 - FY2022-Q1DroppedAnnual report
「There are no applicable matters.」
ストックオプション制度及びその他の新株予約権等について、当四半期報告書では該当事項がないと記載している。 - FY2021記載再開Annual report
「未行使残 21,300 23,800 13,400 5,000」
前四半期では該当事項なしとされていたが、年次報告では2013年、2014年、2015年及び2016年決議分のストックオプションが記載され、未行使残は合計63,500株となっている。 - FY2020-Q1DroppedAnnual report
「There are no applicable matters.」
当第1四半期報告書ではストックオプション制度及びその他の新株予約権等について該当事項がないと記載され、前年度年次報告書で再開していた記載が再びなくなっている。 - FY2019記載再開Annual report
「新株予約権者は、下記①から④に掲げる条件が満たされた場合ごとに、各新株予約権者が割り当てられた本新株予約権のうち最大25％ずつ権利行使することができる。」
前四半期では該当事項なしとされていたが、年次報告では2013年から2016年決議分の業績指標連動型ストックオプションが記載され、未行使残も示されている。 - FY2019-Q1DroppedAnnual report
「There are no applicable matters.」
ストックオプション制度の内容及びその他の新株予約権等について該当事項がなく、前年度に未確定残が全て失効した状態から記載がなくなっている。 - FY2018AdvancedAnnual report
「失効（株） － － － 29,000 権利確定後 未確定残（株） －」
平成28年1月29日決議分の業績指標連動型ストックオプションについて、前年度末の未確定残29,000株が全て失効し、未確定残がなくなった。 - FY2017AdvancedAnnual report
「未確定残（株）－ － － 29,000」
平成28年１月29日決議分のストックオプションで、当年度に7,400株が権利確定し、10,400株が失効、未確定残は29,000株となった。業績指標連動型制度の権利状態が変動している。 - FY2016First statedAnnual report
「新株予約権者は、下記①から④に掲げる条件が満たされた場合ごとに、各新株予約権者が割り当てられた本新株予約権のうち最大25％ずつ権利行使することができる。」
売上高、経常利益、営業キャッシュ・フローを平成25年5月期から平成29年5月期までの年度指標として設定している。