Human Capital Development and Transformation
First written in FY2016. 9 of 12 entries say "Advanced", first in FY2017. Latest entry: FY2026.
The whole theme swung hardest in 2021: 1 of 11 companies on the "Worse" side.
80 other companies' latest entry also says "Advanced".
- FY2026AdvancedAnnual report
「経営戦略に即した人事戦略をより一層強化し、戦略の実効性を高めることを目的に、2025年４月に経営会議の諮問機関として「人財委員会」を設置いたしました。」
人的資本施策を人財委員会に集約し、次世代経営人財の育成、人財ポートフォリオ、配置、エンゲージメント等を経営戦略と連動させた。エンゲージメント51％、ウェルビーイング69％、女性管理職比率9.2％などの指標も開示した。 - FY2025AdvancedAnnual report
「従業員エンゲージメント（2024年度：47％、2026年度（目標）：55％、2030年度（目標）：65％）やウェルビーイング（2024年度：66％、2026年度（目標）：70％、2030年度（目標）：80％）を位置づけその向上に取り組むとともにモニタリングを行っております。」
人的資本施策について、エンゲージメントを2024年度47％から2026年度55％、2030年度65％へ、ウェルビーイングを66％から70％、80％へ高める指標と目標を設定した。女性管理職比率についても2024年度8.1％、2030年度20％の目標を開示した。 - FY2023AdvancedAnnual report
「女性管理職比率 30％以上 女性管理職比率 6.3％ 障がい者雇用率 4.0％以上 障がい者雇用率 2.2％」
人的資本・多様性について、2030年度の女性管理職比率30％以上、障がい者雇用率4.0％以上という目標と、2022年度実績を開示した。また、教育投資を2019年度比1.5倍とする2024年度目標も記載された。 - FY2021AdvancedAnnual report
「人財の育成と働きがいの向上に資する働き方改革を事業基盤強化の柱と位置づけ、人事制度の改定に加え、在宅勤務制度の導入、有給休暇の取得促進などを進めています。また女性の活躍機会の創出、シニア再雇用制度を改訂・導入、プロフェッショナル外部人財の採用をすることで人財の多様化を図っています。」
従来の人事制度、在宅勤務、女性活躍、シニア再雇用に加え、プロフェッショナル外部人財の採用を施策として追加した。 - FY2020AdvancedAnnual report
「人財の育成と働きがいの向上に資する働き方改革を事業基盤強化の柱と位置づけ、企業理念「Joy for Life」の実現につながるよう、人事制度の改訂に加え、在宅勤務制度の導入、有給休暇の取得促進などを進めています。さらに、女性の活躍機会の創出、シニア再雇用制度を改訂・導入することで人財の多様化を図っています。」
人事制度改訂、在宅勤務、有給休暇取得促進、女性活躍、シニア再雇用制度を具体的に進め、人財育成・働き方改革の施策範囲を拡張した。 - FY2018AdvancedAnnual report
「経営基盤強化では、ガバナンス強化や人事関連施策（人事制度改定、働き方改革や人財多様化等）、ＣＳＶ（事業を通じた社会課題の解決への貢献）の取り組みを進めております。」
人財・組織の変革について、人事制度改定、働き方改革、人財多様化という具体的な施策が追加的に示された。 - FY2017AdvancedAnnual report
「新たな企業ビジョン策定に向け、各事業所で全従業員参加型のワークショップを実施」
人財・組織の変革方針に加え、新企業ビジョン策定に向けた全従業員参加型ワークショップという具体的な実施施策が示された。 - FY2017-Q3RestatedAnnual report
「平成27年３月期(2014年度)を初年度とする７ヶ年計画である第四期中期経営計画においては、『安定と成長 ２０２０』を基本方針とし、質の向上を伴った「構造変革」を目指します。この「構造変革」は、事業自体の変革を目指すとともに、当社内の変革も目指すものであります。事業に関しては、ⅰ)製油領域、ⅱ)食品・ファインケミカル領域、ⅲ)海外事業領域の「構造変革」、企業・社員としては、ⅳ)仕事の質の変革、ⅴ)組織の変革、ⅵ)人財の育成・変革に取り組み、これをもって、当社の企業価値ひいては株主共同の利益の確保・向上に努めてまいります。」
人財の育成・変革が第四期中期経営計画の構造変革の対象として引き続き明示されている。 - FY2017-Q2RestatedAnnual report
「企業・社員としては、ⅳ)仕事の質の変革、ⅴ)組織の変革、ⅵ)人財の育成・変革に取り組み」
構造変革の対象として、人財の育成・変革が引き続き明示されている。 - FY2016First statedAnnual report
「企業・社員としては、ⅳ)仕事の質の変革、ⅴ)組織の変革、ⅵ)人財の育成・変革に取り組み」
第四期中期経営計画の構造変革の対象に、人材育成・変革を明示している。