Maintaining Profitability
First written in FY2016-Q2. 7 of 33 entries say "Restated". Latest entry: FY2026-H1.
The whole theme swung hardest in 2019: 12 of 77 companies on the "Worse" side.
44 other companies' latest entry also says "Advanced".
- FY2026-H1AdvancedAnnual report
「営業利益は、原材料価格の高止まりや人件費、物流費などの増加があったものの、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果などにより351百万円と前中間連結会計期間比211百万円（151.1％）の増益となりました。経常利益は354百万円と前中間連結会計期間比214百万円（154.0％）の増益、親会社株主に帰属する中間純利益は213百万円と前中間連結会計期間比141百万円（196.2％）の増益となりました。」
中間期に営業利益351百万円、経常利益354百万円、中間純利益213百万円を計上し、前年同期からいずれも増益となった。黒字継続に向けた利益水準の改善が示されている。 - 2026-05-15RestatedEarnings
「First quarter of fiscal 2026 ending December 2026 7,448 10.7 294 297.1 292 303.5 186 379.8」
Operating income, ordinary income, and quarterly net income attributable to owners of the parent were all positive in the first quarter, confirming the continuation of profitability. - FY2025-H1RestatedAnnual report
「営業利益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果はあったものの、原材料価格及びエネルギー価格の高騰や、人件費、物流費の増加などにより139百万円と前中間連結会計期間と比べ334百万円（70.5％）の減益、経常利益は139百万円と前中間連結会計期間と比べ325百万円（70.0％）の減益、親会社株主に帰属する中間純利益は72百万円と前中間連結会計期間において特別利益として固定資産売却益1,366百万円を計上した影響から1,794百万円（96.1％）の減益となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益の全てで黒字を維持している。 - FY2024-Q1RestatedAnnual report
「営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、電気・ガス価格激変緩和対策事業による補助金が当第１四半期においても継続されたことや、その他コスト削減取り組みの効果などにより304百万円の利益(前年同四半期は59百万円の損失)、経常損益は304百万円の利益(前年同四半期は71百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は276百万円の利益(前年同四半期は81百万円の損失)となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の全てが黒字となり、黒字継続の実績を第1四半期でも確認している。 - FY2023AchievedAnnual report
「当社は、当該状況を解消するために、生産効率の向上を目的とした横浜工場の閉鎖による関東生産拠点の集約、為替変動やエネルギーコスト及び原材料価格のコスト上昇に対応するための商品価格改定の実施、商品力・販売力の向上を目的とした主力のロングセラー商品のリニューアルやキャンペーンなどの販売促進等により、当連結会計年度において、営業利益597百万円、経常利益617百万円、親会社株主に帰属する当期純利益474百万円を計上しました。」
黒字継続・早期通期黒字化の方針に対し、2023年度は営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の全てが黒字となった。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は19,480百万円と前年同四半期比1,776百万円の増収（同比10.0％増）、営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、物流コストを中心とした販売管理費の低減に努めた結果、267百万円の利益(前年同四半期は406百万円の損失)、経常損益は285百万円の利益(前年同四半期は414百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は251百万円の利益(前年同四半期は891百万円の損失)となりました。」
第3四半期連結累計期間では、売上高が前年同期比10.0％増となり、営業利益267百万円、経常利益285百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益251百万円を計上した。早期の通期黒字化を目指す方針に対し、累計期間の各利益項目が黒字となる前進が示されている。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は12,804百万円と前年同四半期比1,069百万円の増収（同比9.1％増）、営業損益は、原材料価格が高騰する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めた結果、4百万円の損失(前年同四半期は165百万円の営業損失)に止めました。経常損益は13百万円の利益(前年同四半期は171百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は13百万円の損失(前年同四半期は710百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
第2四半期連結累計期間では営業損失が前年同期の165百万円から4百万円へ縮小し、経常利益は13百万円の黒字となった。一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は13百万円であり、黒字化は利益項目によって未達である。 - FY2022営業・経常・純損失拡大、黒字化未達Annual report
「当連結会計年度の営業損益は、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、669百万円の損失(前連結会計年度は633百万円の営業損失)、経常損益は、賃貸収入など営業外収益211百万円、賃貸費用及び支払利息など営業外費用96百万円を計上した結果554百万円の損失(前連結会計年度は523百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損益は投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用1,158百万円及び減損損失51百万円など特別損失1,255百万円を計上した結果、1,145百万円の損失(前連結会計年度は739百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」
早期の通期黒字化を目指す方針を継続しているが、2022年度は営業損失669百万円、経常損失554百万円、親会社株主に帰属する当期純損失1,145百万円となり、前年から損失が拡大した。 - FY2022-Q3Operating and ordinary losses narrowed, while net loss widenedAnnual report
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、497百万円の損失(前年同四半期は519百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が154百万円、支払利息など営業外費用70百万円を計上した結果、414百万円の損失(前年同四半期は449百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損益は投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用などによる特別損失1,152百万円を計上した結果、891百万円の損失(前年同四半期は483百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
第3四半期連結累計期間の営業損失は497百万円、経常損失は414百万円となり前年同期から損失幅が縮小した一方、特別損失の計上により親会社株主に帰属する四半期純損失は891百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2Operating and ordinary losses continue; net loss widenedAnnual report
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、227百万円の損失(前年同四半期は247百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が104百万円、支払利息など営業外費用48百万円を計上した結果、171百万円の損失(前年同四半期は190百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用などによる特別損失1,152百万円を計上した結果、710百万円の損失(前年同四半期は214百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
第2四半期連結累計期間では営業損失227百万円、経常損失171百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失710百万円を計上した。営業損失と経常損失は前年同期より縮小した一方、特別損失の計上により純損失は拡大しており、早期の通期黒字化目標はなお未達である。 - FY2022-Q1営業損失・経常損失縮小、純利益黒字化も黒字目標未達Annual report
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、100百万円の損失(前年同四半期は140百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が48百万円、支払利息など営業外費用31百万円を計上した結果、83百万円の損失(前年同四半期は118百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は株式の売却などにより490百万円の利益(前年同四半期は131百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期の140百万円から100百万円へ、経常損失は118百万円から83百万円へ縮小した。一方、営業利益・経常利益の黒字化には至らず、親会社株主に帰属する四半期純利益は株式売却などにより490百万円となった。 - FY2021Widening operating, ordinary and net lossesAnnual report
「よって、当連結会計年度の売上高は23,864百万円で、前連結会計年度比157百万円の減収（0.7％減）、営業損益は、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、633百万円の損失(前連結会計年度は462百万円の営業損失)、経常損益は、賃貸収入など営業外収益233百万円、支払利息など営業外費用123百万円を計上した結果523百万円の損失(前連結会計年度は354百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損益は、減損損失による特別損失176百万円を計上した結果739百万円の損失(前連結会計年度は368百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」
早期の通期黒字化を掲げる一方、2021年度は営業損失633百万円、経常損失523百万円、親会社株主に帰属する当期純損失739百万円となり、損失が前年から拡大した。 - FY2021-Q3Widening operating, ordinary and net lossesAnnual report
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、519百万円の損失(前年同四半期は369百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が161百万円、支払利息など営業外費用91百万円を計上した結果、449百万円の損失(前年同四半期は284百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は483百万円の損失(前年同四半期は289百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
早期の通期黒字化を目指す方針が続く一方、第3四半期連結累計期間では営業損失519百万円、経常損失449百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失483百万円となり、前年同期から損失が拡大している。 - FY2021-Q2RestatedAnnual report
「今後、原材料の調達価格や労務費・人件費・配送費の上昇等厳しい環境が見込まれますが、これらの施策により、早期の通期黒字化を目指してまいります。」
早期の通期黒字化を目指す方針を引き続き掲げている。 - FY2021-Q1RestatedAnnual report
「今後、原材料の調達価格や労務費・人件費・配送費の上昇等厳しい環境が見込まれますが、これらの施策により、当期の連結経常利益の黒字化を目指してまいります。」
従来の翌期黒字化目標を、当期の連結経常利益黒字化として引き続き掲げている。 - FY2020RaisedAnnual report
「今後、原材料の調達価格や労務費・人件費・配送費の上昇等、厳しい環境が見込まれますが、これらの施策により、翌期の連結経常利益の黒字化を目指してまいります。」
黒字継続という従来の目標に加え、翌期の連結経常利益を黒字化する期限付きの目標を明示している。 - FY2020-Q3営業損失拡大・経常損失及び純損失縮小Annual report
「また、営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、369百万円の損失(前年同四半期は358百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が179百万円、支払利息など営業外費用94百万円を計上した結果、284百万円の損失(前年同四半期は303百万円の経常損失)となりました。これに、特別利益として投資有価証券売却益51百万円、特別損失として有形固定資産の減損損失18百万円を計上し、親会社株主に帰属する四半期純損益は289百万円の損失(前年同四半期は335百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期の358百万円から369百万円へ拡大した一方、経常損失は303百万円から284百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は335百万円から289百万円へ縮小した。黒字継続目標は未達である。 - FY2020-Q2損失継続・損失幅縮小Annual report
「当第２四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、123百万円の損失(前年同四半期は214百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、60百万円の損失(前年同四半期は169百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は87百万円の損失(前年同四半期は191百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
前年同期の営業損失214百万円から123百万円へ、経常損失169百万円から60百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失191百万円から87百万円へ、それぞれ損失幅が縮小したものの、各利益項目の赤字は継続している。 - FY2020-Q1営業損失解消・経常黒字化も純損失継続Annual report
「また、当第１四半期連結累計期間は、売上の増加に加え、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めたことにより、０百万円の営業利益となりました(前年同四半期は103百万円の営業損失)。経常利益につきましては、賃貸収入など営業外収益が51百万円、賃貸費用など営業外費用27百万円を計上した結果、24百万円(前年同四半期は68百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、11百万円の損失(前年同四半期は83百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業利益は前年同期の103百万円の損失から0百万円となり、経常利益は黒字化した一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は継続した。 - FY2019-Q3Operating loss continued; loss narrowedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料コストが上昇するなど、依然として厳しい事業環境が続く中、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めてまいりましたが、物流委託先各社から、ドライバー不足を背景とした値上げ要請に対応せざるを得ず、加えて、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇などにより358百万円の損失(前年同四半期は465百万円の営業損失)を計上いたしました。」
第３四半期連結累計期間も営業損失が続いたが、営業損失は前年同期の465百万円から358百万円へ、経常損失は381百万円から303百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は460百万円から335百万円へ、それぞれ損失幅が縮小した。 - FY2019-Q2Operating loss continued; loss narrowedAnnual report
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めたほか、不採算取引からの撤退とNB及びPB商品の売上増加を同時に進めたことから、全体の売上は減少したものの、利益率の改善に繋げることができました。しかしながら、原材料コスト、エネルギーコスト、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇、また、連結子会社の菓子類の売上が想定どおり推移しなかったことなど、依然として厳しい経営環境が続いたことにより、214百万円の損失(前年同四半期は242百万円の営業損失)を計上いたしました。」
営業損失は継続したものの、前年同期の242百万円から214百万円へ縮小した。経常損失・純損失も前年同期から縮小している。 - FY2019-Q1Operating loss continued; loss narrowedAnnual report
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料コストが上昇するなど、依然として厳しい事業環境が続く中、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めてまいりましたが、エネルギーコスト、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇などにより103百万円の損失(前年同四半期は148百万円の営業損失)を計上いたしました。」
営業損失は継続しているものの、前年同期の148百万円から103百万円へ損失幅が縮小した。黒字継続の目標はなお未達である。 - FY2018Full-year operating loss continued and widenedAnnual report
「Operating loss was ¥571 million, a deterioration of ¥529 million year on year.」
Full-year revenue declined to ¥25,145 million and the Company reported an operating loss of ¥571 million. Losses continued and widened against the stated goal of maintaining profitability. - FY2018-Q3Losses widenedAnnual report
「Operating loss for the nine months ended the third quarter was ¥465 million, compared with an operating loss of ¥56 million in the same period of the previous year, due to lower sales, higher raw material procurement prices, higher energy costs, and increases in personnel and labor expenses associated with changes to work practices. Ordinary loss was ¥381 million, compared with ordinary income of ¥43 million in the same period of the previous year, following ¥183 million in non-operating income, including rental income, and ¥100 million in non-operating expenses, including interest expense. Profit attributable to owners of the parent was a loss of ¥460 million, compared with profit of ¥0 million in the same period of the previous year, following a ¥39 million gain on the sale of investment securities and a ¥78 million extraordinary loss related to a review of logistics facilities following the withdrawal from unprofitable transactions.」
The Company reported an operating loss of ¥465 million, an ordinary loss of ¥381 million, and a net loss attributable to owners of the parent of ¥460 million for the nine months ended the third quarter. Losses widened from an operating loss of ¥56 million, ordinary income of ¥43 million, and profit attributable to owners of the parent of ¥0 million in the same period of the previous year. - FY2018-Q2Operating loss, ordinary loss, and net loss reportedAnnual report
「Operating loss for the six months ended the second quarter was ¥242 million, compared with operating income of ¥113 million in the same period of the previous year, due to lower sales, higher raw material procurement prices, higher energy costs, and increases in personnel and labor expenses associated with changes to work practices. Ordinary loss was ¥177 million, compared with ordinary income of ¥188 million in the same period of the previous year, following ¥130 million in non-operating income, including rental income, and ¥65 million in non-operating expenses, including interest expense. Profit attributable to owners of the parent was a loss of ¥284 million, compared with profit of ¥134 million in the same period of the previous year, due in part to ¥78 million in cancellation penalties resulting from a review of logistics facilities following the withdrawal from unprofitable transactions.」
The Company shifted from positive earnings in the same period of the previous year to an operating loss of ¥242 million, an ordinary loss of ¥177 million, and a net loss attributable to owners of the parent of ¥284 million. Performance against the target of maintaining profitability deteriorated further. - FY2018-Q1Operating loss, ordinary loss, and net loss reportedAnnual report
「Operating loss for the three months ended the first quarter was ¥148 million, compared with operating income of ¥84 million in the same period of the previous year, due to lower sales, higher raw material procurement prices, higher energy costs, and increases in personnel and labor expenses associated with changes to work practices. Ordinary loss was ¥113 million, compared with ordinary income of ¥145 million in the same period of the previous year, following ¥67 million in non-operating income, including rental income, and ¥32 million in non-operating expenses, including interest expense. Profit attributable to owners of the parent was a loss of ¥203 million, compared with profit of ¥118 million in the same period of the previous year, due in part to ¥78 million in cancellation penalties resulting from a review of logistics facilities following the withdrawal from unprofitable transactions.」
Operating income of ¥84 million in the same period of the previous year turned into an operating loss of ¥148 million. The Company reported an ordinary loss of ¥113 million and a net loss attributable to owners of the parent of ¥203 million, indicating a deterioration against the target of maintaining profitability. - FY2017Operating loss reported and measures taken for an early return to profitabilityAnnual report
「The Group has made maintaining profitability its top priority. It aims to become a distinctive, one-of-a-kind company capable of delivering experiences that exceed customer expectations by making the most effective use of the Group’s management resources, deepening its presence in existing markets, improving production efficiency, and actively expanding into new markets.」
While maintaining profitability remains the top priority, the Company reported an operating loss for the full year and has entered a phase of implementing measures for an early return to profitability. - FY2017-Q3Operating loss reported and profit significantly reducedAnnual report
「Operating loss for the nine months ended the third quarter was ¥56 million, in addition to the factors behind the decline in revenue, due to higher raw material costs following a shift toward products with higher cost ratios, higher outsourced transportation costs resulting from an increase in customers, and higher labor and personnel expenses. Ordinary income was ¥43 million, following ¥208 million in non-operating income, including rental income and energy-saving subsidies, and ¥108 million in non-operating expenses, including interest expense. Profit attributable to owners of the parent was ¥0 million, compared with ¥349 million in the same period of the previous year.」
The Company reported an operating loss of ¥56 million, ordinary income of ¥43 million, and profit attributable to owners of the parent of ¥0 million. Although some profit measures remained positive, the Company shifted to an operating loss and earnings declined substantially. - FY2017-Q2RestatedAnnual report
「Operating income for the six months ended the second quarter was ¥113 million, due to higher costs of secondary ingredients resulting from a deterioration in the product mix, including a shift toward products with higher raw material costs, as well as higher labor and personnel expenses (operating income of ¥338 million in the same period of the previous year). Ordinary income was ¥188 million, following non-operating income of ¥156 million, including rental income and energy-saving subsidies, and non-operating expenses of ¥81 million, including interest expenses (ordinary income of ¥403 million in the same period of the previous year). Net income attributable to owners of the parent was ¥134 million, following a gain of ¥13 million on the sale of investment securities and the application of the consolidated taxation system from the current fiscal year (net income attributable to owners of the parent of ¥287 million in the same period of the previous year).」
The group reported operating income of ¥113 million, ordinary income of ¥188 million, and net income attributable to owners of the parent of ¥134 million. Although earnings declined year on year, profitability was maintained. - FY2017-Q1RestatedAnnual report
「Operating income for the three months ended the first quarter was ¥84 million, despite lower sales, higher costs of secondary ingredients due to a deterioration in the product mix, and higher outsourced transportation costs for new customers (operating income of ¥213 million in the same period of the previous year). Ordinary income was ¥145 million, following non-operating income of ¥91 million, including rental income and energy-saving subsidies, and non-operating expenses of ¥30 million, including interest expenses (ordinary income of ¥224 million in the same period of the previous year). Net income attributable to owners of the parent was ¥118 million (¥189 million in the same period of the previous year).」
The group reported operating income of ¥84 million, ordinary income of ¥145 million, and net income attributable to owners of the parent of ¥118 million, maintaining profitability in each category. However, earnings declined year on year. - FY2016AdvancedAnnual report
「Against this backdrop, our Group adopted “A New Challenge to Deliver Excitement to Customers” and “Teamwork Beyond Organizational Boundaries” as its basic policies and worked to remain profitable.」
While maintaining profitability was a stated policy, the Group reported full-year operating income of ¥464 million, ordinary income of ¥553 million and profit attributable to owners of the parent of ¥410 million. - FY2016-Q3AdvancedAnnual report
「Operating income for the nine months ended the third quarter was ¥421 million, compared with an operating loss of ¥1 million in the same period of the previous year. Ordinary income was ¥486 million, after recording ¥200 million in non-operating income, including rental income, and ¥135 million in non-operating expenses, including interest expense, compared with ordinary income of ¥72 million in the same period of the previous year. Profit attributable to owners of the parent was ¥349 million, compared with ¥44 million in the same period of the previous year, mainly due to the reversal of deferred tax liabilities following tax reforms, resulting in higher earnings.」
Operating income, ordinary income, and profit attributable to owners of the parent were all positive for the nine months ended the third quarter, demonstrating progress toward maintaining profitability. - FY2016-Q2First statedAnnual report
「We worked to remain profitable.」
The Company is working toward maintaining profitability, but has not disclosed a specific numerical target or deadline.