Deteriorating profitability of certain plant construction projects
First written in FY2019-Q2. 6 of 10 entries say "Worsened", first in FY2019. Latest entry: FY2026-H1.
Sanyo Engineering & Construction moved to the "Worse" side of this theme in 2019, 3 years after the typical company in this theme (2016).
3 other companies' latest entry also says "Mitigated".
- FY2026-H1MitigatedAnnual report
「利益面では、原価低減に努めた結果、大型工事において売上総利益が増加して営業利益は11億78百万円（前年同期比76.7％増）となりました。」
過去に示されていた個別工事の採算悪化に対し、当中間連結会計期間では大型工事の売上総利益が増加したと記載されている。ただし、過去に追加費用等が発生した個別工事の完了は明記されていない。 - FY2024WorsenedAnnual report
「また、国内の大型工事３件において工程回復を含めた追加費用が発生する等、新たに工事損失引当金繰入額５億29百万円を売上原価に計上することとなりました。」
国内大型工事３件の追加費用と工事損失引当金繰入額により、工事採算への負担が通期で拡大している。 - FY2024-Q3WorsenedAnnual report
「また、国内の大型工事３件において工程回復を含めた追加費用４億４百万円が発生し、新たに工事損失引当金繰入額４億28百万円を売上原価に計上することとなりました。」
国内大型工事３件で追加費用が発生し、新たな工事損失引当金繰入額も計上され、工事採算への負担が拡大している。 - FY2022MitigatedAnnual report
「原価改善により売上総利益が増加したものの」
前年まで記載されていた太陽光発電所建設工事等の個別工事の利益率悪化は当該年度の分析では明示されず、原価改善による売上総利益の増加が記載されている。 - FY2021WorsenedAnnual report
「太陽光発電所建設工事の利益率悪化を主要因に営業損失３億47百万円（前年同期は営業利益３億24百万円）」
プラント工事・大型EPC工事に続き、太陽光発電所建設工事の利益率悪化が通期の個別営業損失の主要因として記載され、前年の営業利益から営業損失へ転じている。 - FY2021-Q3WorsenedAnnual report
「太陽光発電所建設工事における造成費や労務費の増加の影響等により売上総利益率が前年同四半期の9.8％から9.1％に悪化したことにより営業損失４億63百万円」
従来のプラント工事・大型EPC工事に加え、太陽光発電所建設工事でも造成費・労務費の増加に伴う採算悪化が示され、営業損失の拡大につながっている。 - FY2020-Q2WorsenedAnnual report
「大型ＥＰＣ共同企業体工事においてパートナーの施工力不足から連帯債務者として低価格の施工を強いられ売上総利益率が悪化し工事原価総額を見直した結果、利益の戻しが発生したこと」
従来の一部プラント工事の採算悪化に加え、パートナーの施工力不足、連帯債務者としての低価格施工、工事原価総額の見直しおよび利益の戻しが具体的に記載され、営業損失に至っている。 - FY2019通期の粗利益率低下Annual report
「プラント工事や電力部門の配電工事の売上総利益が減少し、前年と比べ売上総利益率が2.1ポイント低下したことにより、営業利益６億46百万円（前年同期比41.3％減）となり」
一部プラント工事の採算悪化が通期ではプラント工事・配電工事の粗利益減少と売上総利益率2.1ポイント低下として現れ、営業利益を押し下げている。 - FY2019-Q3採算悪化の影響拡大Annual report
「一部プラント工事での採算悪化による売上総利益の減少や工事損失引当金１億１百万円の計上などにより営業損失32百万円（前年同四半期は営業利益６億59百万円）」
前四半期に示された一部プラント工事の採算悪化が、売上総利益の減少と工事損失引当金の計上を伴い、営業損失への転化につながった。 - FY2019-Q2First statedAnnual report
「一方、利益面では、一部プラント工事での採算悪化等から営業利益93百万円（前年同四半期は営業利益５億72百万円）」
一部プラント工事の採算悪化が、当第２四半期連結累計期間の営業利益減少要因として初めて明示されている。