ベルーナ（9997）・リスク再掲
自然災害・疾病による受注出荷等の業務停止
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク69社が書いているテーマ・逆風68社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中20社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、その影響を最小限にすべく、情報システムの耐震対策やコールセンター及び物流センター等各種フルフィルメント拠点の分散化を図っております。」
自然災害・疾病による業務停止リスクと、情報システムの耐震対策・拠点分散による対応を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「その影響を最小限にすべく、情報システムの耐震対策やコールセンター及び物流センター等各種フルフィルメント拠点の分散化を行っております。しかしながら、大規模災害の発生による社会インフラの大規模な障害発生、疾病の流行、当社グループの設備等に被害が生じた場合には、業務の全部又は一部が不全となり、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・疾病による受注処理、出荷、仕入れ、債権回収等の業務停止リスクと、耐震対策・拠点分散による対応を継続している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「通信販売業界におきましては、電子商取引（ＥＣ）の急成長により市場の拡大は続いているものの、消費者のデフレマインドは依然として根強いうえに、配送コストの上昇や自然災害の頻発など、厳しい状況が続いております。」
自然災害について、業務停止の可能性に関する一般的なリスクに加え、通信販売業界で頻発する外部環境要因としても記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「その影響を最小限にすべく、情報システムの耐震対策やコールセンター及び物流センター等各種フルフィルメント拠点の分散化を行っております。しかしながら、大規模災害の発生による社会インフラの大規模な障害発生、疾病の流行、当社グループの設備等に被害が生じた場合等については、業務の全部又は一部が不全となる可能性があります。」
受注処理・出荷・仕入れ・債権回収への影響を挙げ、情報システムの耐震対策と拠点分散化を対策として記載している。