読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.4
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高50,813百万円前年比 +3.4%
営業利益1,571百万円前年比 -5.8%
経常利益1,885百万円前年比 -3.1%
純利益（親会社株主帰属）1,252百万円前年比 -4.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益150.19円
売上高営業利益率3.1%
期末の財政状態
総資産36,911百万円
うち純資産 27,207 百万円自己資本比率 73.7%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,650
投資-1,610
財務-385
純増減-345
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,875百万円
セグメント別売上高卸売業部門 44,469,336千円（前年比 +4.6%）、小売業部門 6,344,419千円（前年比 -4.4%）
セグメント別利益卸売業部門 2,207,844千円（前年比 +0.1%）、小売業部門 265,959千円（前年比 +2.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高52,500百万円（前年比 +3.3%）
営業利益1,520百万円（前年比 -3.3%）
経常利益1,820百万円（前年比 -3.5%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,220百万円（前年比 -2.6%）
年間配当予想46円 → 48円
配当性向2026年３月期実績 30.6% / 2027年３月期予想 32.8%
業績の増減要因
卸売業部門では、商品開発・企画、人手不足対応商品や顧客の売上向上に寄与する商品の提案、新規商品の導入・販売拡大などにより売上高が増加しました。一方、人件費の増加などで販売管理費が増加しました。小売業部門では、店舗人員配置や販促手法の費用対効果の見直しなどによるコスト削減で利益が増加しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（『期中における連結範囲の重要な変更：無』）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失90,830千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 24,231千円、減損損失 90,830千円
減価償却費403,141千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数9,152,640株
期末自己株式数812,426株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 50,813百万円（前年比 +3.4%） |
| 営業利益 | 1,571百万円（前年比 -5.8%） |
| 経常利益 | 1,885百万円（前年比 -3.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,252百万円（前年比 -4.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 150.19円 |
| 売上高営業利益率 | 3.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 73.7% / 前期末 73.8% |
| 総資産 | 36,911百万円 |
| 純資産 | 27,207百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,650百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,610百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -385百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,875百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 52,500百万円（前年比 +3.3%） / 営業利益 1,520百万円（前年比 -3.3%） / 経常利益 1,820百万円（前年比 -3.5%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,220百万円（前年比 -2.6%） |
| 年間配当予想 | 46円 → 48円 |
| 配当性向 | 2026年３月期実績 30.6% / 2027年３月期予想 32.8% |
| セグメント別売上高 | 卸売業部門 44,469,336千円（前年比 +4.6%）、小売業部門 6,344,419千円（前年比 -4.4%） |
| セグメント別利益 | 卸売業部門 2,207,844千円（前年比 +0.1%）、小売業部門 265,959千円（前年比 +2.0%） |
| 減価償却費 | 403,141千円 |
| 減損損失 | 90,830千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 24,231千円、減損損失 90,830千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（『期中における連結範囲の重要な変更：無』） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 9,152,640株 |
| 期末自己株式数 | 812,426株 |
| 業績の増減要因 | 卸売業部門では、商品開発・企画、人手不足対応商品や顧客の売上向上に寄与する商品の提案、新規商品の導入・販売拡大などにより売上高が増加しました。一方、人件費の増加などで販売管理費が増加しました。小売業部門では、店舗人員配置や販促手法の費用対効果の見直しなどによるコスト削減で利益が増加しました。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。商品開発・企画、人手不足対応商品や顧客の売上向上に寄与する商品の提案、新規商品の導入・販売拡大などにより卸売業部門の売上高が増加しました。一方、人件費の増加などで販売管理費が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。