インターネット販売・オムニチャンネルの強化
FY2017に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「また、変化する消費者ニーズに対応するため、引き続き調剤事業並びにＥＣ事業の強化に取り組みました。」
EC事業の強化を、消費者ニーズへの対応策として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当日発送比率拡大、置き配・時間指定・店舗受取・ロッカー受取等導入、自社サイトで6か国語対応（世界196か国へ商品お届け）」
EC基盤のリニューアルに加え、当日発送比率の拡大、多様な受取方法、6か国語対応、世界196か国への配送を具体的に掲げ、EC強化策を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ECシステムリニューアル・顧客体験の向上・多様な買い方、受け取り方への対応・即日配送への対応・DC一体型拠点追加による物流効率化向上・拠点分散による配送コスト削減」
EC事業について、システム刷新、即日配送、多様な受取方法、物流拠点追加と拠点分散による効率化を具体化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「積極的な新規出店・通信販売事業拡大・デジタル化推進による効率化等に取り組んでまいりました。」
通信販売事業の拡大を、新規出店やデジタル化による効率化とともに継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業及び調剤事業の拡大を図ります。／国内に限らず、海外販売も含めた通信販売の強化のため、通信販売用物流拠点の増設など体制作りの強化をいたします。」
EC事業・通信販売の拡大、海外販売、通信販売用物流拠点の増設を含む体制強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「通信販売及び調剤事業の拡大」
通信販売の拡大を顧客利便性向上・販売施策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内に限らず、海外販売も含めた通信販売の強化のため、通信販売用物流拠点の増設など体制作りの強化をいたします。」
通信販売の対象を海外販売まで含め、通信販売用物流拠点の増設を含む体制作りを明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「食料品やＥＣの販売強化」
EC販売の強化を、食料品販売、PB、店舗改装などとともに継続施策として記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「食料品やＥＣの販売強化」
EC販売の強化を、食料品販売や店舗・物流運営の効率化とともに継続施策として記載した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「国内に限らず、海外販売も含めたインターネット販売の強化を行います。」
インターネット販売の対象を国内から海外販売を含む範囲へ拡大する方針を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「各業態の進化と新業態の開発、ネット販売の強化、食料品はじめ利便性強化のための店舗改装など積極的に取り組み、活性化を図ってまいりました。」
ネット販売の強化を継続し、各業態・新業態、食料品、店舗改装とともに利便性向上の施策として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「各業態の進化と新業態の開発、ネット販売の強化、食料品はじめ利便性強化のための店舗改装など積極的に取り組み」
ネット販売の強化は継続しているが、オムニチャンネルという表現は今回も明示されていない。 - FY2018後退有価証券報告書
「お客様の更なる利便性向上をめざし、インターネット販売の強化、健康サポート薬局やかかりつけ薬剤師育成対応に傾注し」
インターネット販売の強化は再掲された一方、従来の「オムニチャンネル推進」という表現は通期方針では明示されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「お客様の更なる利便性向上をめざし、インターネット販売強化、オムニチャンネル推進、プライベートブランド商品の拡充、品揃えの更なる充実を図ります。」
顧客利便性向上の手段として、インターネット販売、オムニチャンネル、PB、品揃えの強化を明示。