サンドラッグ（9989）・施策再掲
新業態の開発
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
14記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地域特性対応型の店舗フォーマット開発・修正35社が書いているテーマ・逆風0社・追い風38社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「多様な業態で全国をカバー・立地により最も適した業態で出店推進」
複数の店舗業態を立地ごとに使い分け、全国をカバーする業態展開を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各業態の進化と新業態の開発」
各業態の進化と新業態開発を、店舗活性化・利便性強化の施策として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「各業態の進化と新業態の開発」
各業態の進化と新業態開発を、店舗活性化の施策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「各業態の進化と新業態の開発」
各業態の進化と新業態開発を、店舗活性化・利便性強化の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「住宅街隣接の商店街やオフィス街、更にロードサイド等の立地において、コンビニエンス機能を加えた新業態の展開をより一層推進し、郊外型の店舗におきましても、従来の近隣型ショッピングセンターへの出店に加え、更なる利便性の強化を目的に食料品を強化した単独店の出店拡大や、子会社のディスカウント業態との連携を強化した小商圏対応の新業態の展開を積極的に推進し、これまでの大都市圏中心の店舗展開に加え、更に地方への出店も拡大していくとともに、それぞれの業態の更なる進化を図る計画であります。」
新業態について、コンビニエンス機能、食料品強化単独店、ディスカウント業態連携、小商圏対応、地方展開という従来の具体的な方向性を通期方針でも再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「住宅街隣接の商店街やオフィス街、更にロードサイド等の立地において、コンビニエンス機能を加えた新業態の展開をより一層推進し、郊外型の店舗におきましても、従来の近隣型ショッピングセンターへの出店に加え、更なる利便性の強化を目的に食料品を強化した単独店の出店拡大や、子会社のディスカウント業態との連携を強化した小商圏対応の新業態の展開を積極的に推進し、これまでの大都市圏中心の店舗展開に加え、更に地方への出店も拡大していく計画であります。」
新業態の対象立地・機能を具体化し、コンビニエンス機能、食料品強化単独店、ディスカウント業態連携、小商圏対応、地方展開まで範囲を広げた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新業態の開発」
新業態の開発を継続施策として再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「新業態の開発」
事業フォーマット面の施策として新業態開発を初めて記録。