M&A・関連商品の強化による成長性重視
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026自己資本比率が85.9％に変化有価証券報告書
「自己資本比率は85.9％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
M&Aや関連商品の強化による成長性重視の検討方針を維持している。自己資本比率は前期の87.3％から85.9％へ低下した。 - FY2026-H1自己資本比率が86.5％に変化有価証券報告書
「純資産合計は、前事業年度末と比べて0.1％増加し、12,885百万円となりました。この結果自己資本比率は86.5％となりました。」
当中間会計期間末の自己資本比率は86.5％となり、前事業年度末の87.3％から低下した。M&Aや関連商品の強化による成長性重視の検討方針自体については重要な変更がない。 - FY2025-H1自己資本比率が87.3％に変化有価証券報告書
「この結果自己資本比率は87.3％となりました。」
当中間会計期間末の自己資本比率は87.3％となり、前事業年度末の86.5％から上昇した。M&Aや関連商品の強化による成長性重視の方針自体については重要な変更がない。 - FY2024自己資本比率が86.5％に変化有価証券報告書
「自己資本比率は86.5％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
M&Aや関連商品の強化による成長性重視の検討方針を維持している。自己資本比率は前期の87.1％から86.5％となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「自己資本比率は87.1％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
高い自己資本比率を踏まえ、M&Aや関連商品の強化による成長性重視を検討する方針を継続している。自己資本比率は前期の85.5％から87.1％となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「自己資本比率は85.5％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
高い自己資本比率を踏まえ、M&Aや関連商品の強化による成長性重視を検討する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「自己資本比率は86.3％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
高い自己資本比率を踏まえ、M&Aや関連商品の強化による成長性重視を検討する方針を継続している。 - FY2020自己資本比率が低下有価証券報告書
「自己資本比率は86.1％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
M&Aや関連商品の強化による成長性重視の検討方針を維持している。自己資本比率は前期の86.7％から86.1％となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自己資本比率は86.7％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
高い自己資本比率を踏まえ、M&Aや関連商品の強化による成長性重視を検討する方針を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「自己資本比率は85.7％と安定性はあるものの、その資本を効率的に使う必要があり、将来的には成長性（Ｍ＆Ａや関連商品の強化等）を重視していくことを検討してまいります。」
ROE目標未達と高い自己資本比率を踏まえ、M&Aや関連商品の強化による成長性重視を検討事項として初めて記載している。