輸入仕入に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。79社中50社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社の取扱商品は、約71.8％が欧米や中国等メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが27.8％、米ドルが62.1％でありました。」
輸入品比率は前期の約76％から約71.8％へ低下し、通貨構成もユーロ27.8％、米ドル62.1％へ変化した。外貨建仕入の為替変動リスクは継続している。 - FY2025輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社の取扱商品は、約76％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが24.9％、米ドルが66.3％でありました。」
輸入品比率は前期の約72％から約76％へ上昇し、外貨建仕入の通貨構成もユーロ24.9％、米ドル66.3％へ変化した。ユーロ高・ドル高による仕入コスト上昇と利益率低下のリスクは継続している。 - FY2024輸入品比率が約72％に低下し通貨構成が変化有価証券報告書
「当社の取扱商品は、約72％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが21.3％、米ドルが76.8％でありました。」
輸入品比率は前期の約80％から約72％へ低下し、外貨建仕入の通貨構成はユーロ21.3％、米ドル76.8％となった。為替変動による利益率・業績への影響リスクは継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限や海外渡航制限等が緩和されたことに伴い、社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかながら持ち直しがみられました。一方で、資源価格の高騰、物価上昇、世界的な金融引き締めや円安の進行等不安定な世界情勢の影響を受けて依然として先行き不透明な状況が続いております。」
輸入仕入に関連する為替変動リスクについて、円安の進行が引き続き外部環境要因として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限が緩和されたことに伴い、社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかながら回復基調となりました。その一方で、国内外においてウクライナ情勢の長期化など地政学的リスクによる原材料やエネルギー価格の高騰や金融引き締めに伴う急激な為替変動など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
輸入仕入に関連する為替変動リスクについて、金融引き締めに伴う急激な為替変動が引き続き外部環境要因として記載されている。 - FY2023輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社の取扱商品は、約80％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが25.8％、米ドルが73.4％でありました。」
輸入品比率約80％は前期水準を維持し、通貨構成はユーロ25.8％、米ドル73.4％となった。外貨建仕入の為替変動が利益率・業績に影響するリスクを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や急激な円安の進行等の影響からエネルギー資源や原材料価格の高騰、半導体の部品逼迫等の流れが止まらず、先行きは引き続き不透明な状況となっております。」
輸入仕入の為替変動リスクに関連して、急激な円安の進行が引き続き外部環境要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また急激な円安の進行等により、先行きは不透明な状況が続いております。」
輸入仕入の為替変動リスクに関連して、急激な円安の進行を新たな外部環境要因として記載している。 - FY2022輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社の取扱商品は、約80％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが23.6％、米ドルが76.4％でありました。」
輸入品比率は前期の約72％から約80％へ上昇し、通貨構成はユーロ23.6％、米ドル76.4％となった。 - FY2021輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は、約72％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが29.4％、米ドルが70.6％でありました。」
輸入品比率は前期の約70％から約72％へ上昇し、通貨構成はユーロ29.4％、米ドル70.6％となった。 - FY2020輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は、約70％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが36.9％、米ドルが63.1％でありました。」
輸入品比率は前期の約73％から約70％に変化し、通貨構成はユーロ36.9％・米ドル63.1％となった。外貨建仕入の為替変動リスクは継続している。 - FY2019輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は、約73％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが38.6％、米ドルが61.4％でありました。」
輸入品比率は前期の約77％から約73％となり、通貨構成はユーロ38.6％、米ドル61.4％に変化している。為替変動による利益率・業績への影響リスクは維持している。 - FY2018輸入品比率と通貨構成が変化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は、約77％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが35.5％、米ドルが64.5％でありました。」
輸入品比率は前期の約75％から約77％へ変化し、通貨構成はユーロ35.5％、米ドル64.5％となった。為替変動が利益率・業績に影響するリスクは維持している。 - FY2017通貨構成が変化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は、約75％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが37.1％、米ドルが62.9％でありました。」
輸入品比率約75％は維持されている一方、外貨建仕入の通貨構成は前期のユーロ29.6％・米ドル70.4％からユーロ37.1％・米ドル62.9％に変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの取扱商品は、約75％が欧米や中国メーカーからの輸入品であります。輸入仕入の支払は全て外貨建で行っており、通貨別の割合はユーロが29.6％、米ドルが70.4％でありました。一般的にはユーロ高、ドル高は仕入コストを押し上げることとなり、当社グループの利益率を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸入品比率約75％、外貨建仕入の通貨構成はユーロ29.6％・米ドル70.4％。