読む価値
81重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1408727
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結IFRS売上高3,227,060百万円前年比 +1.4%
経常利益-907,425百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,408,727百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△971.65円
期末の財政状態
総資産46,010,042百万円
うち純資産 11,671,269 百万円自己資本比率 21.2%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
ソフトバンク事業2,934,04193.4%+2.9%
アーム事業205,7976.6%+12.0%
セグメント別利益
持株会社投資事業-543,252
ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業-197,823
ソフトバンク事業515,232+21.3%
アーム事業-8,439
見通しと株主還元
年間配当予想44円 → 44円（0.0%）
業績の増減要因
アリババ、ドイツテレコム、Tモバイルなどの株価下落に伴う投資損失、円安による為替差損、前年同期のアリババ株式先渡売買契約決済益の反動が税引前損益を押し下げた。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名はいずれも－）
重要な後発事象2023年10月1日、Zホールディングス、LINE、ヤフーを中心としたグループ内再編が完了。2023年11月6日、WeWorkが米国連邦破産法11条に基づく手続きを申請。
減価償却費-362,898百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（報道機関、機関投資家、金融機関向け）
期末発行済株式数1,469,995,230株
期末自己株式数4,279,632株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 3,227,060百万円（前年比 +1.4%） |
| 経常利益 | -907,425百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,408,727百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △971.65円 |
| 自己資本比率 | 当期末 21.2% / 前期末 20.6% |
| 総資産 | 46,010,042百万円 |
| 純資産 | 11,671,269百万円 |
| 年間配当予想 | 44円 → 44円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ソフトバンク事業 2,934,041百万円（前年比 +2.9%） / アーム事業 205,797百万円（前年比 +12.0%） |
| セグメント別利益 | 持株会社投資事業 -543,252百万円 / ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業 -197,823百万円 / ソフトバンク事業 515,232百万円（前年比 +21.3%） / アーム事業 -8,439百万円 |
| 減価償却費 | -362,898百万円 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名はいずれも－） |
| 重要な後発事象 | 2023年10月1日、Zホールディングス、LINE、ヤフーを中心としたグループ内再編が完了。2023年11月6日、WeWorkが米国連邦破産法11条に基づく手続きを申請。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（報道機関、機関投資家、金融機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 1,469,995,230株 |
| 期末自己株式数 | 4,279,632株 |
| 業績の増減要因 | アリババ、ドイツテレコム、Tモバイルなどの株価下落に伴う投資損失、円安による為替差損、前年同期のアリババ株式先渡売買契約決済益の反動が税引前損益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（15件）
営業利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主にアリババ、ドイツテレコム、Tモバイルなどの株価下落に伴う投資損失、円安による為替差損、前年同期に計上したアリババ株式先渡売買契約決済益の反動による。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。