読む価値
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6項目のうち2項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3116261
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結IFRS売上高1,557,507百万円前年比 -0.9%
経常利益-176,194百万円
純利益（親会社株主帰属）-477,616百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△332.75円
期末の財政状態
総資産45,680,967百万円
うち純資産 11,449,758 百万円自己資本比率 21.4%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高7,316,147百万円
セグメント別売上高
ソフトバンク事業1,430,06794.2%+3.6%
アーム事業88,5025.8%-4.6%
セグメント別利益
持株会社投資事業-394,540
ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業61,041
ソフトバンク事業254,987+14.7%
アーム事業-9,508
見通しと株主還元
年間配当予想44.00円 → 44.00円（0.0%）
業績の増減要因
投資損失の縮小、アリババ株式に係るデリバティブ関連利益、円安による為替差損、ソフトバンク事業の通信料値下げ・メディアEC事業の譲渡益・エンタープライズ事業の売上拡大、アーム事業の半導体市場減速と株式報酬費用・研究開発強化
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減価償却費-181,576百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（報道機関、機関投資家、金融機関向け）
期末発行済株式数1,469,995,230株
期末自己株式数5,956,040株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 1,557,507百万円（前年比 -0.9%） |
| 経常利益 | -176,194百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -477,616百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △332.75円 |
| 自己資本比率 | 当期末 21.4 / 前期末 20.6 |
| 総資産 | 45,680,967百万円 |
| 純資産 | 11,449,758百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,316,147百万円 |
| 年間配当予想 | 44.00円 → 44.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 持株会社投資事業 非開示 / ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業 非開示 / ソフトバンク事業 1,430,067百万円（前年比 +3.6%） / アーム事業 88,502百万円（前年比 -4.6%） |
| セグメント別利益 | 持株会社投資事業 -394,540百万円 / ソフトバンク・ビジョン・ファンド事業 61,041百万円 / ソフトバンク事業 254,987百万円（前年比 +14.7%） / アーム事業 -9,508百万円 |
| 減価償却費 | -181,576百万円 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（報道機関、機関投資家、金融機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 1,469,995,230株 |
| 期末自己株式数 | 5,956,040株 |
| 業績の増減要因 | 投資損失の縮小、アリババ株式に係るデリバティブ関連利益、円安による為替差損、ソフトバンク事業の通信料値下げ・メディアEC事業の譲渡益・エンタープライズ事業の売上拡大、アーム事業の半導体市場減速と株式報酬費用・研究開発強化 |
この書類が述べていない項目（15件）
営業利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。投資損失が前年同期の2兆8,344億円から6,990億円に縮小し、アリババ株式の先渡売買契約に係るデリバティブ関連利益を計上した。一方、アリババなどの株価下落、円安による為替差損、半導体市場の減速、ソフトバンク事業における通信料値下げなどが損失・減益要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。