タキヒヨー（9982）・事実回復基調と低価格・カジュアル化が併存
店舗縮小・外資系ファストファッション撤退・EC拡大による衣料品市場の構造転換
FY2020に初出。。直近の記載はFY2024。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
流通業界の寡占化・Eコマース浸透による事業環境変化11社が書いているテーマ・逆風5社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024回復基調と低価格・カジュアル化が併存有価証券報告書
「国内アパレル市場は、新型コロナウイルス感染症の収束に伴い人流が増加し回復基調にあるものの、低価格志向やカジュアルトレンドの定着、生活必需品の物価上昇などにより、衣料品支出は盛り上がりに欠ける状況が続いております。」
市場構造について、人流増加による回復基調と、低価格志向・カジュアルトレンド・物価上昇による衣料品支出の弱さを併記している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、大手アパレルメーカーや大手ＧＭＳ（量販店）は衣料品の売り場縮小を進め、一部の外資系ファストファッションは日本から撤退する一方で、ＥＣ（インターネットによる販売）による衣料品販売額は着実に増加するなど、衣料品市場は大きな転換期に入っていると認識しております。」
店舗売場の縮小、外資系ファストファッションの撤退、EC販売額の増加を衣料品市場の構造的な変化として初めて独立して記載している。