業績連動と安定配当を基本とする株主還元
FY2016に初出。15回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに79社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つと位置付けており、基本的には業績に裏付けされた成果の配分を行う方針でありますが、内部留保とのバランスを考慮しつつ、安定した配当を実施することを基本方針としております。」
業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当方針を継続し、当期の期末配当は1株当たり1円を予定している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年６月24日 定時株主総会 普通株式 100,106 1 2025年３月31日 2025年６月25日 利益剰余金」
2025年3月期について、1株当たり1円の期末配当を2025年6月25日に実施し、安定配当の実績を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年６月26日 定時株主総会 普通株式 101,294 1 2024年３月31日 2024年６月27日 利益剰余金」
2024年3月期について、1株当たり1円の期末配当を2024年6月27日に実施した。業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当方針のもと、配当実績が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つと位置付けており、基本的には業績に裏付けされた成果の配分を行う方針でありますが、内部留保とのバランスを考慮しつつ、安定した配当を実施することを基本方針としております。」
業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当方針を維持し、当期も1株当たり1円の期末配当を実施している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当期の期末配当金につきましては、１株当たり１円となりました。」
業績・内部留保とのバランスを考慮し安定配当を行う方針を継続し、当期も1株当たり1円の期末配当を実施した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2021年６月29日 定時株主総会 普通株式 101,294 1 2021年３月31日 2021年６月30日 利益剰余金」
2021年3月期について、1株当たり1円の期末配当を2021年6月30日に実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当期の期末配当金につきましては、１株当たり１円となりました。」
業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当方針を維持し、1株当たり1円の期末配当を実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年６月26日 定時株主総会 普通株式 101,294 1 2020年３月31日 2020年６月29日 利益剰余金」
2020年3月期について、1株当たり1円の期末配当を2020年6月29日に実施したことが再掲されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年６月26日 定時株主総会 普通株式 101,294 1 2020年３月31日 2020年６月29日 利益剰余金」
2020年3月期について、1株当たり1円の期末配当を2020年6月29日に実施した。業績・内部留保とのバランスを考慮した配当方針のもと、前期に続く配当実績が確認できる。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当期の期末配当金につきましては、１株当たり１円となりました。」
業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当方針を維持し、当期は1株当たり1円の期末配当を実施した。 - FY2019-Q1期末配当を実施有価証券報告書
「配当金の総額（千円）101,295 １株当たり配当額（円）1 基準日 平成30年３月31日 効力発生日 平成30年６月29日」
前期に無配とされていたが、平成30年3月期について1株当たり1円の配当を平成30年6月29日に実施した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして位置付けており、基本的には業績に裏付けされた成果の配分を行う方針でありますが、内部留保とのバランスを考慮しつつ、安定した配当を実施することを基本方針としております。しかしながら、当期の期末配当金につきましては、本格的に成長軌道に乗せていくための投資を見込んでおり、誠に遺憾ではございますが無配とさせていただきます。」
業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当方針を維持しつつ、当期は成長投資を理由に無配としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして位置付けており、基本的には業績に裏付けされた成果の配分を行う方針でありますが、内部留保とのバランスを考慮しつつ、安定した配当を実施することを基本方針としております。」
株主還元を重要課題とし、業績・内部留保とのバランスを考慮した安定配当を基本方針としている。当期は純損失を理由に無配としている。