大庄（9979）・施策再定義
大庄基準とトレーサビリティによる食材安全管理
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
生産者・使用牛の可視化と製販一貫体制による安全・安心・差別化6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
大庄がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「持続可能な食材調達 当社グループは、主に農畜水産物などの自然の恵みを利用してサービスを提供しております。農産物に関しては国内の生産者との密接な関係を築きトレーサビリティを確保するとともに、水産物に関しては近海の鮮魚を積極的に仕入れるなど、地産地消の考えに沿った食材調達を行っております。」
従来の安全管理・トレーサビリティの取組みに、持続可能な食材調達、国内生産者との関係、近海鮮魚、地産地消というサステナビリティの枠組みを加えた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「大庄基準」を定め、農薬残留物や重金属・食品添加物、栽培履歴、あるいは放射能汚染チェックなどの安全確認を行い、お客様が安心して飲食して頂けるように日々厳格に検証を行っております。」
大庄基準、専門機関による検査、産地・トレーサビリティ管理を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「食材については産地とトレーサビリティ（食材の生産履歴）を明確にし、安全・安心、旬で健康的な食材を使用し、店舗には鮮度を保ちながら毎日配送する体制を構築しております。」
産地・生産履歴の明確化、毎日配送、2つの専門機関による検証を食材安全管理の施策として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「食材については産地とトレーサビリティ（食材の生産履歴）を明確にし、安全・安心、旬で健康的な食材を使用し、店舗には鮮度を保ちながら毎日配送する体制を構築しております。」
産地・生産履歴の明確化、毎日配送、食品衛生研究所と大庄総合科学新潟研究所による検証を、食材安全管理の具体策として記載している。