有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再掲有価証券報告書
「有形固定資産(リース資産を除く) 定額法」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して適用している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「有形固定資産(リース資産を除く) 定額法」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して適用している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「① 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して適用している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「① 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して適用している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「有形固定資産(リース資産を除く) 定額法」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して適用している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「有形固定資産(リース資産を除く) 定額法」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して適用している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社の有形固定資産（建物及びリース資産を除く）の減価償却の方法につきましては、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。中期経営計画における新たな出店計画の策定を契機として、有形固定資産の使用状況を検証した結果、今後は有形固定資産の長期安定的な稼働傾向が予測されるため、使用可能期間にわたる均等償却による費用配分がより適正な費用収益の対応を実現し、会社の経済的実態をより合理的に反映させると判断したため、定額法に変更するものであります。この変更により、従来の方法に比べ、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ350百万円増加しております。」
定額法への変更理由を再掲し、通期で営業利益、経常利益、税金等調整前当期純利益がそれぞれ350百万円増加した影響を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社の有形固定資産(建物及びリース資産を除く)の減価償却の方法につきましては、定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。中期経営計画における新たな出店計画の策定を契機として、有形固定資産の使用状況を検証した結果、今後は有形固定資産の長期安定的な稼動傾向が予測されるため、使用可能期間にわたる均等償却による費用配分がより適正な費用収益の対応を実現し、会社の経済的実態をより合理的に反映させると判断したため、定額法に変更するものであります。この変更により、従来の方法に比べ、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ246百万円増加しております。」
有形固定資産の減価償却方法を第1四半期連結会計期間から定額法へ変更したことを再掲している。変更による営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益の増加額は246百万円と記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社の有形固定資産(建物及びリース資産を除く)の減価償却の方法につきましては、定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
有形固定資産の減価償却方法を第1四半期連結会計期間から定額法へ変更したことを再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社及び連結子会社の有形固定資産(建物及びリース資産を除く)の減価償却の方法につきましては、定率法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
新たな出店計画を契機に使用状況を検証し、長期安定的な稼働傾向を前提として減価償却方法を定額法へ変更した。