新型コロナウイルス感染症拡大による販売・流通活動と業績への影響
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社及び当社グループは、様々な感染症拡大防止のため、お客様及び従業員等の健康と安全を最優先として感染防止に取り組んでおります。」
従来の新型コロナウイルス感染症を中心とした表現から、「様々な感染症」へ対象を一般化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社及び当社グループは、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、お客様及び従業員等の健康と安全を最優先として感染防止に取り組んでおります。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、臨時休業や対策費用の支出等により、当社及び当社グループの財務状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症による販売・流通・仕入活動の阻害、人的被害、臨時休業及び対策費用等の業績影響リスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の(追加情報)(新型コロナウイルス感染症の拡大の影響に関する会計上の見積り)に記載した新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の広がり方や収束時期等に関する従来の仮定について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大の影響に関する会計上の見積り 前連結会計年度の有価証券報告書の(追加情報)(新型コロナウイルス感染症の拡大の影響に関する会計上の見積り)に記載した新型コロナウイルス感染症の今後の広がり方や収束時期等を含む仮定について重要な変更はありません。」
感染症の拡大や収束時期等に関する従来の仮定について重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、臨時休業や対策費用の支出等により、当社及び当社グループの財務状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症による販売・流通・仕入活動の阻害、人的被害、臨時休業及び対策費用等の業績影響リスクを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「依然として感染症の動向により国内外経済を下振れさせるリスクにも十分注意が必要であり、金融資本市場の変動影響等、先行き不透明な状況が続いております。」
感染症の動向による経済下振れ、金融資本市場の変動及び先行き不透明な状況を引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社及び当社グループは、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、お客様及び従業員等の健康と安全を最優先として感染防止に取り組んでおります。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、臨時休業や対策費用の支出等により、当社及び当社グループの財務状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症拡大による販売・流通・仕入活動の阻害、人的被害、臨時休業及び対策費用等の業績影響リスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、お客様及び従業員等の健康と安全を最優先として感染防止に取り組んでおります。今後、新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、臨時休業や対策費用の支出等により、当社グループの財務状況及び業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による販売・流通・仕入活動の阻害、人的被害、臨時休業及び対策費用等の業績影響リスクを同じ内容で再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、お客様及び従業員等の健康と安全を最優先として感染防止に取り組んでおります。今後、新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、臨時休業や対策費用の支出等により、当社グループの財務状況及び業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による販売・流通・仕入活動の阻害、人的被害、臨時休業、対策費用等の業績影響リスクを同じ内容で再掲している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、お客様及び従業員等の健康と安全を最優先として感染防止に取り組んでおります。今後、新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、臨時休業や対策費用の支出等により、当社グループの財務状況及び業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大により、販売活動、流通・仕入活動の阻害、人的被害、臨時休業、対策費用が財務状況・業績に影響する可能性を追加リスクとして記載している。