新型コロナウイルス感染症への対策本部を中心とした対応
FY2020-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2022再掲有価証券報告書
「2020年２月より代表取締役社長を本部長とする対策本部を設置しております。在宅勤務やWeb会議の推奨等の取引先、従業員およびその家族の安全と安心を最優先事項に掲げた感染拡大防止策を講じることで、事業活動への影響を最小限にとどめるよう努めております。」
対策本部を中心とする感染症対応と、在宅勤務・Web会議等の具体策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2020年２月より代表取締役社長を本部長とする対策本部を設置しております。在宅勤務やWeb会議の推奨等の取引先、従業員およびその家族の安全と安心を最優先事項に掲げた感染拡大防止策を講じることで、事業活動への影響を最小限にとどめるよう努めております。」
対策本部を中心とする感染症対応と、在宅勤務・Web会議等の具体策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、今後の経過によっては当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性がありますので、引続き状況を注視してまいります。」
感染症による事業影響について、引き続き状況を注視する対応方針を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
感染症による事業影響について、具体的な新施策ではなく、今後の状況を引き続き注視する方針を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
感染症への対応として、具体的な新施策ではなく、今後の状況を引き続き注視する方針を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年２月より代表取締役社長を本部長とする対策本部を設置しております。在宅勤務やWeb会議の推奨等の取引先、従業員およびその家族の安全と安心を最優先事項に掲げた感染拡大防止策を講じることで、事業活動への影響を最小限にとどめるよう努めております。」
感染症対応について、代表取締役社長を本部長とする対策本部の設置に加え、在宅勤務・Web会議等の具体的な感染拡大防止策を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、今後の経過によっては当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性がありますので、引続き状況を注視してまいります。」
前四半期に続き、感染症について状況を注視するとの対応を記載している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、今後の経過によっては当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性がありますので、引続き状況を注視してまいります。」
感染症への対応について、前回記載の対策本部を中心とする対応は再掲されず、引き続き状況を注視するとの記載にとどまっている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「設置した対策本部を中心に、引続き状況を注視し対応してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に対し、設置した対策本部を中心に状況を注視し対応する体制を初めて記載している。