アシードホールディングス（9959）・方針再掲
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更
FY2017-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型生産設備投資完了に伴う減価償却方法変更22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法を採用しております。」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して採用している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法を採用しております。」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して採用している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法を採用しております。」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して採用している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「これにより、従来の方法によった場合と比較し、当第１四半期連結累計期間のセグメント利益は、それぞれ「自販機運営リテイル事業」で13千円、「飲料製造事業」で4,459千円、「不動産運用事業」で277千円、「調整額」で22千円増加しております。」
定額法への減価償却方法変更について、当第1四半期累計期間のセグメント利益への影響額を事業別に初めて定量開示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当社及び国内連結子会社は、有形固定資産（所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く）の減価償却方法について、従来、定率法（ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）については定額法）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間から定額法に変更しております。こうした設備投資に際し、有形固定資産の使用見込みを検討した結果、今後は耐用年数にわたり安定的な利用が見込まれることから、定額法による減価償却を行うことが、当社グループの実態をより適正に反映することができると判断いたしました。」
飲料製造事業の設備投資と有形固定資産の安定的な利用見込みを踏まえ、減価償却方法を定率法から定額法へ変更したと説明している。