読む価値
53定例
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.2
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高158,787百万円前年比 +10.2%
営業利益9,799百万円前年比 +10.1%
経常利益10,679百万円前年比 +2.1%
純利益（親会社株主帰属）7,484百万円前年比 -0.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産239,595百万円
うち純資産 157,254 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高電設資材事業 103,822百万円（前年比 +16.3%）、産業機器事業 19,311百万円（前年比 +4.5%）、自社製品事業 35,653百万円（前年比 -2.0%）
セグメント別利益電設資材事業 4,133百万円、産業機器事業 1,057百万円、自社製品事業 7,075百万円
見通しと株主還元
通期業績予想2024年3月期業績予想は2023年5月15日公表から変更なし。数値は非開示
業績予想の修正なし
業績の増減要因
電設資材事業は販売価格上昇、電線ケーブル類の販売好調、大型物件向け納入により増収。産業機器事業は省力化・自動化需要と設備投資を背景に制御機器等が増加。自社製品事業はルームエアコン出荷減、空調関連部材の需要停滞、海外設備投資需要の減退により減収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 288百万円、固定資産売却益 6百万円、関係会社株式売却益 － / 特別損失 固定資産除却損 4百万円、固定資産売却損 0百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 158,787百万円（前年比 +10.2%） |
| 営業利益 | 9,799百万円（前年比 +10.1%） |
| 経常利益 | 10,679百万円（前年比 +2.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,484百万円（前年比 -0.2%） |
| 総資産 | 239,595百万円 |
| 純資産 | 157,254百万円 |
| 通期業績予想 | 2024年3月期業績予想は2023年5月15日公表から変更なし。数値は非開示 |
| 業績予想の修正 | なし |
| セグメント別売上高 | 電設資材事業 103,822百万円（前年比 +16.3%）、産業機器事業 19,311百万円（前年比 +4.5%）、自社製品事業 35,653百万円（前年比 -2.0%） |
| セグメント別利益 | 電設資材事業 4,133百万円、産業機器事業 1,057百万円、自社製品事業 7,075百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 288百万円、固定資産売却益 6百万円、関係会社株式売却益 － / 特別損失 固定資産除却損 4百万円、固定資産売却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 電設資材事業は販売価格上昇、電線ケーブル類の販売好調、大型物件向け納入により増収。産業機器事業は省力化・自動化需要と設備投資を背景に制御機器等が増加。自社製品事業はルームエアコン出荷減、空調関連部材の需要停滞、海外設備投資需要の減退により減収。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電設資材事業では販売価格の上昇、電線ケーブル類の販売好調、首都圏再開発や製造業の設備更新、データセンターなど大型物件向けの納入が寄与した。産業機器事業では人手不足に伴う省力化・自動化需要や製造業の設備投資を背景に制御機器等の販売が増加した。一方、自社製品事業ではルームエアコンの出荷減による空調関連部材の需要停滞と、海外の設備投資需要の減退が減収要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。