読む価値
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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.3
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高41,461百万円前年比 +13.3%
営業利益6,084百万円前年比 +27.0%
経常利益5,839百万円前年比 +22.4%
純利益（親会社株主帰属）3,767百万円前年比 -16.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益126.18円
売上高営業利益率14.7%
期末の財政状態
総資産45,793百万円
うち純資産 24,775 百万円自己資本比率 53.0%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+7,157
投資-2,856
財務-1,778
純増減+2,523
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高19,171百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高41,600百万円（前年比 +0.3%）
営業利益6,100百万円（前年比 +0.3%）
経常利益6,200百万円（前年比 +6.2%）
純利益4,100百万円（前年比 +8.8%）
年間配当予想45円 → 45円（0.0%）
配当性向35.7%（2023年3月期実績）、32.8%（2024年3月期予想）
業績の増減要因
ソフトウェア売上の増加、新規顧客へのシステム導入に伴うソフトウェア保守収入の伸長、クラウドサービス利用社数の増加、サブスクリプション型提供によるソフト使用料収入の伸長。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 383百万円、項目 関係会社株式売却益 / 金額 22百万円 / 特別損失 項目 貸倒引当金繰入額 / 金額 144百万円、項目 のれん償却額 / 金額 339百万円、項目 その他 / 金額 24百万円
減価償却費2,873百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数34,806,286株
期末自己株式数4,947,980株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 41,461百万円（前年比 +13.3%） |
| 営業利益 | 6,084百万円（前年比 +27.0%） |
| 経常利益 | 5,839百万円（前年比 +22.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,767百万円（前年比 -16.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 126.18円 |
| 売上高営業利益率 | 14.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 53.0% / 前期末 51.0% |
| 総資産 | 45,793百万円 |
| 純資産 | 24,775百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,157百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,856百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,778百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 19,171百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 41,600百万円（前年比 +0.3%） / 営業利益 6,100百万円（前年比 +0.3%） / 経常利益 6,200百万円（前年比 +6.2%） / 純利益 4,100百万円（前年比 +8.8%） |
| 年間配当予想 | 45円 → 45円（0.0%） |
| 配当性向 | 35.7%（2023年3月期実績）、32.8%（2024年3月期予想） |
| 減価償却費 | 2,873百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 383百万円、項目 関係会社株式売却益 / 金額 22百万円 / 特別損失 項目 貸倒引当金繰入額 / 金額 144百万円、項目 のれん償却額 / 金額 339百万円、項目 その他 / 金額 24百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 34,806,286株 |
| 期末自己株式数 | 4,947,980株 |
| 業績の増減要因 | ソフトウェア売上の増加、新規顧客へのシステム導入に伴うソフトウェア保守収入の伸長、クラウドサービス利用社数の増加、サブスクリプション型提供によるソフト使用料収入の伸長。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ソフトウェア売上の増加、新規顧客へのシステム導入に伴う保守収入の伸長、クラウドサービスの利用社数増加、サブスクリプション型提供によるソフト使用料収入の伸長により売上高・営業利益等が増加した。親会社株主に帰属する当期純利益については、前年の関係会社株式売却益2,087百万円に対し当期は22百万円となり、貸倒引当金繰入額144百万円やのれん償却額339百万円など特別損失508百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。