この期間の実績
中間期(第2四半期)2024年4月1日~2024年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
エレクトロニクスはスマートフォン関連部材の受注回復、生成AI関連のサーバー需要拡大、ベトナム・沖縄工場の受注が寄与。モビリティは自動車メーカーの不正問題による稼働停止、アセアン自動車市場の落ち込み、中国向けパワートレイン系部品の受注鈍化、先行投資費用が影響。医療・精密機器は医療機器部品の受注とプリンター関連部品の原価低減活動が寄与。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日~2024年9月30日 |
| 売上高 | 22,116百万円(前年比 +9.4%) |
| 営業利益 | 839百万円(前年比 -10.7%) |
| 経常利益 | 979百万円(前年比 -10.7%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 672百万円(前年比 -11.1%) |
| 1株当たり当期純利益 | 74.75円 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.7 / 前期末 48.1 |
| 総資産 | 32,780百万円 |
| 純資産 | 15,637百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 979百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -604百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -236百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,179百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 42,000百万円(前年比 +0.2%) / 営業利益 1,950百万円(前年比 +1.7%) / 経常利益 1,950百万円(前年比 -9.3%) / 純利益 1,380百万円(前年比 -5.3%) |
| 年間配当予想 | 74円 → 76円(+2.7%) |
| セグメント別売上高 | エレクトロニクス 10,426百万円(前年比 +18.3%)、モビリティ 8,239百万円(前年比 +1.4%)、医療・精密機器 3,544百万円(前年比 +5.6%)、その他 109百万円(前年比 +13.0%) |
| セグメント別利益 | エレクトロニクス 828百万円(前年比 +36.9%)、モビリティ 468百万円(前年比 -39.1%)、医療・精密機器 182百万円(前年比 +129.1%)、その他 32百万円(前年比 -1.2%) |
| 減価償却費 | 734百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円 / 特別損失 固定資産処分損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(対象者:非開示) |
| 期末発行済株式数 | 9,127,338株 |
| 期末自己株式数 | 118,424株 |
| 業績の増減要因 | エレクトロニクスはスマートフォン関連部材の受注回復、生成AI関連のサーバー需要拡大、ベトナム・沖縄工場の受注が寄与。モビリティは自動車メーカーの不正問題による稼働停止、アセアン自動車市場の落ち込み、中国向けパワートレイン系部品の受注鈍化、先行投資費用が影響。医療・精密機器は医療機器部品の受注とプリンター関連部品の原価低減活動が寄与。 |
この書類が述べていない項目(8件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エレクトロニクスではスマートフォン関連部材の受注回復や生成AI関連のサーバー需要拡大があった一方、モビリティでは自動車メーカーの不正問題による稼働停止、アセアン自動車市場の落ち込み、中国向け部品受注の鈍化がありました。また、タイ・ベトナムなどの工場で量産準備費用や先行費用の影響が続きました。通期予想については、第3四半期以降にモビリティのマイナス影響が良化する見込み、エレクトロニクスの生成AI関連需要拡大、医療・精密機器の原価低減効果を理由に据え置いています。