日本電計（9908）・施策感染対策手段の拡張
テレワーク・遠隔会議等による新型コロナウイルス感染症対策
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
7記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革810社が書いているテーマ・逆風224社・追い風540社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの814件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022感染対策手段の拡張有価証券報告書
「当社グループでは、本部のオフィスの分散化、テレワーク、時差出勤、自家用車通勤等感染防止に向けた諸施策を実施しております。また、従業員の行動履歴の把握、異常事態発生時の対応マニュアル作成等を実施しております。」
従来のテレワーク・リモート会議に加え、本部オフィスの分散化、時差出勤、自家用車通勤、行動履歴把握、対応マニュアル作成が感染症・異常事態への対応策として示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、従業員並びに関係者の皆さまの安全確保のため、テレワークやリモート営業といった感染対策を講じつつ」
従業員・関係者の安全確保と営業継続のため、テレワークおよびリモート営業を用いる新型コロナウイルス感染症対策を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの拡大を受け、国内外の全拠点において臨機応変にテレワークやリモート会議ができる体制を整備いたしました。極力、人と人との接触を回避し、かつ効率的な業務推進を進めてまいります。」
従来のテレワーク・リモート営業の継続に加え、国内外の全拠点でテレワークやリモート会議を利用できる体制を整備した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、従業員並びに関係者の皆さまの安全確保のため、テレワークやリモート営業といった新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じつつ」
従業員・関係者の安全確保と営業継続のため、テレワークおよびリモート営業を用いる感染症対策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「従業員並びに関係者の皆さまの安全確保のため、テレワークやリモート営業といった新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じつつ」
従業員・関係者の安全確保と営業継続のため、テレワークおよびリモート営業を用いる感染症対策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、従業員並びに関係者の皆さまの安全確保のため、テレワークやリモート営業といった新型コロナウイルス感染症拡大防止策を講じつつ」
従業員・関係者の安全確保と業務継続のため、テレワークに加えてリモート営業を活用する新型コロナウイルス感染症対策を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの対策として、国内・海外の全営業拠点で、テレワークや遠隔会議システムを積極的に導入しました。これらの活用により、人と人との直接的な接点を極力避けつつも効率的な業務推進を進めてまいります。」
国内・海外の全営業拠点へのテレワーク・遠隔会議システム導入を、感染防止と業務継続のための具体的施策として初めて明示した。