自然災害による拠点・商品供給への影響
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、支店・営業所、物流センターを全国に分散して設けておりますが、気候変動による異常気象及び地震等の災害の発生により、当該施設等に影響を受けた場合や、仕入先が被害を受け納期等で商品供給に影響を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動による異常気象、地震、拠点・仕入先被災による商品供給への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く機械器具関連業界におきましては、円安や原材料高、人件費の増加等に加え、年明けに発生した能登半島地震での部品調達の混乱や自動車メーカーの不正問題による生産停止などにより、底堅かった企業の設備投資意欲が慎重な姿勢となりました。」
能登半島地震が実際に発生し、部品調達の混乱が生じたことを説明している。自然災害による供給影響が具体的な事象として記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、支店・営業所、物流センターを全国に分散して設けておりますが、気候変動による異常気象及び地震等の災害の発生により、当該施設等に影響を受けた場合や、仕入先が被害を受け納期等で商品供給に影響を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動による異常気象、地震、拠点・仕入先被災による供給影響を引き続きリスクとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、支店・営業所、物流センターを全国に分散して設けておりますが、気候変動による異常気象及び地震等の災害の発生により、当該施設等に影響を受けた場合や、仕入先が被害を受け納期等で商品供給に影響を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループでは、重大な災害が発生した場合においても被害を最小限にとどめ、事業継続が可能となるように対策を講じております。」
従来の地震等の自然災害リスクに気候変動による異常気象を加え、リスク範囲を広げた。同時に、被害最小化と事業継続に向けた対策を記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「７月の西日本豪雨、９月の大型台風および北海道胆振東部地震といった自然災害の影響による一時的な落ち込みがあったものの」
西日本豪雨、大型台風、北海道胆振東部地震が発生し、会社を取り巻く経済に一時的な落ち込みが生じたと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震等の災害の発生により、当該施設等に影響を受けた場合や、仕入先が被害を受け納期等で商品供給に影響を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
拠点または仕入先の被災による施設、納期、商品供給への影響リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、支店・営業所、物流センターを全国に分散して設けておりますが、地震等の災害の発生により、当該施設等に影響を受けた場合や、仕入先が被害を受け納期等で商品供給に影響を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
拠点・仕入先の被災による施設、納期、商品供給への影響を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、支店・営業所、物流センターを全国に分散して設けておりますが、地震等の災害の発生により、当該施設等に影響を受けた場合や、仕入先が被害を受け納期等で商品供給に影響を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
拠点分散を示したうえで、施設被害と仕入先被害による納期・供給への影響をリスクとしている。