読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.6
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高126,912百万円前年比 -3.6%
営業利益5,809百万円前年比 -7.6%
経常利益6,431百万円前年比 -4.8%
純利益（親会社株主帰属）4,674百万円前年比 -5.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益151.79円
売上高営業利益率4.6%
期末の財政状態
総資産127,556百万円
うち純資産 88,193 百万円自己資本比率 69.1%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,023
投資-2,432
財務-4,890
純増減-2,299
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,557百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高134,000百万円（前年比 +5.6%）
営業利益6,100百万円（前年比 +5.0%）
経常利益6,500百万円（前年比 +1.1%）
純利益4,700百万円（前年比 +0.5%）
年間配当予想65円 → 65円（0.0%）
配当性向42.0%
業績の増減要因
海外景気の停滞、円安・原材料高・人件費の増加、能登半島地震による部品調達の混乱、自動車メーカーの不正問題による生産停止などで設備投資意欲が慎重となり、主要商品が伸び悩んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1 / 除外 0 / 社名 株式会社アペルザ
重要な後発事象自己株式を100万株（上限）、取得価額総額30億円（上限）で取得し、取得した自己株式の全数を消却することを決議。取得期間は2024年5月9日から2025年3月24日。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 459百万円、固定資産売却益 6百万円 / 特別損失 役員退職慰労金 50百万円
減価償却費1,270百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数30,886,000
期末自己株式数482,636
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 126,912百万円（前年比 -3.6%） |
| 営業利益 | 5,809百万円（前年比 -7.6%） |
| 経常利益 | 6,431百万円（前年比 -4.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,674百万円（前年比 -5.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 151.79円 |
| 売上高営業利益率 | 4.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 69.1% / 前期末 70.3% |
| 総資産 | 127,556百万円 |
| 純資産 | 88,193百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,023百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,432百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,890百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,557百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 134,000百万円（前年比 +5.6%） / 営業利益 6,100百万円（前年比 +5.0%） / 経常利益 6,500百万円（前年比 +1.1%） / 純利益 4,700百万円（前年比 +0.5%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 65円（0.0%） |
| 配当性向 | 42.0% |
| 減価償却費 | 1,270百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 459百万円、固定資産売却益 6百万円 / 特別損失 役員退職慰労金 50百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 除外 0 / 社名 株式会社アペルザ |
| 重要な後発事象 | 自己株式を100万株（上限）、取得価額総額30億円（上限）で取得し、取得した自己株式の全数を消却することを決議。取得期間は2024年5月9日から2025年3月24日。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 30,886,000 |
| 期末自己株式数 | 482,636 |
| 業績の増減要因 | 海外景気の停滞、円安・原材料高・人件費の増加、能登半島地震による部品調達の混乱、自動車メーカーの不正問題による生産停止などで設備投資意欲が慎重となり、主要商品が伸び悩んだ。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。海外景気の停滞、円安・原材料高・人件費の増加、能登半島地震による部品調達の混乱、自動車メーカーの不正問題による生産停止などにより企業の設備投資意欲が慎重となり、精密減速機、伝導用ベルト、クラッチ・ブレーキ、コンベヤ関連機器、システム関連機器、サーボモータ、センサー、ロボット関連機器などが伸び悩んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。