JKホールディングス（9896）・事実対処
投資有価証券評価損による親会社株主帰属利益の減少
FY2019-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
投資有価証券評価損の計上（原因不特定）25社が書いているテーマ・逆風25社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度（2021年３月31日） 該当事項はありません。」
前年度に48百万円計上された投資有価証券の減損処理について、当年度は該当なしと記載され、評価損計上は解消した。 - FY2020投資有価証券評価損が減少有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について48百万円（時価のある株式48百万円）の減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損は前年度の66百万円から48百万円へ減少したが、通期でも評価損の計上が続いた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損を66百万円計上したことなどから、親会社株主に帰属する当期純利益は2,121百万円となりました。」
投資有価証券評価損66百万円の計上が通期でも確認され、親会社株主帰属利益の減少要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、子会社の事務所・倉庫の移転や遊休地の売却に伴う固定資産売却益を61百万円計上する一方、子会社の倉庫の建て替えなどに伴う固定資産除却損を93百万円計上し、さらに投資有価証券評価損を66百万円計上したことなどから、前年同期比６億95百万円減の19億46百万円（同26.3％減）となりました。」
投資有価証券評価損66百万円の計上が続き、固定資産除却損93百万円なども加わって、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比26.3％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、子会社の事務所・倉庫の移転や遊休地の売却に伴う固定資産売却益を55百万円計上する一方、投資有価証券評価損を66百万円計上したことなどから、前年同期比３億29百万円減の11億67百万円（同22.0％減）となりました。」
投資有価証券評価損66百万円の計上が、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比22.0％減少の要因の一つとして再度記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、投資有価証券評価損を66百万円計上したことから、前年同期比14百万円減の６億16百万円（同2.3％減）となりました。」
投資有価証券評価損66百万円の計上が、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比減少要因として初めて記載された。