コンセック（9895）・施策再掲
グループ企業間のシナジー・連携強化
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループ企業間の統合・連携によるシナジー創出200社が書いているテーマ・逆風0社・追い風212社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの212件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「切削機具事業、特殊工事事業、建設・生活関連品事業と連携を図り、三位一体体制を強化します。」
メーカー・工事・商社の三位一体体制と主要3事業間の連携強化を再掲した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「グループ内の技術交流や相互支援体制の整備など、グループ間連携の強化に努めることとしております。」
中期経営計画に基づくグループ内の技術交流、相互支援体制、グループ間連携の強化方針が記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「切削機具事業、特殊工事事業、建設・生活関連品事業の連携を更に深め、他社にはないメーカー、工事、商社の三位一体となった事業展開を強化」
主要3事業の連携とメーカー・工事・商社の三位一体体制を強化する方針を再掲した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「切削機具事業、特殊工事事業、建設・生活関連品事業の連携を更に深め、他社にはないメーカー、工事、商社の三位一体となった事業展開を強化」
従来のグループ企業間シナジーという表現から、主要3事業の連携によるメーカー・工事・商社の三位一体体制へ重点が具体化した。 - FY2018削除有価証券報告書
「国内子会社は、それぞれ独立した事業を行っており、当社取締役が、各子会社の取締役を兼務して取り扱う製品・サービスについて戦略を立案し、事業活動を行っております。」
前回明示された「グループ企業間のシナジー効果」及び連携強化の方針は、今回の対処すべき課題等では明示されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「グループ企業間のシナジー効果をより一層高めるため、グループ企業間の連携も高めるよう努力してまいりました。」
グループ企業間の連携強化とシナジー向上が、全社的な取り組みとして初めて明示された。