読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
25.17
億円（営業損失の拡大額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和３年４月１日〜令和４年３月31日連結日本基準売上高94,472,163千円前年比 +0.1%
営業利益-4,200,433千円
経常利益6,398,181千円
純利益（親会社株主帰属）1,105,033千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益57.99円
期末の財政状態
総資産76,955,062千円
うち純資産 40,591,896 千円自己資本比率 52.7%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,840,274
投資-5,699,469
財務-3,460,660
純増減-319,855
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,291,129千円
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 連結損益計算書の売上高の90％超
業績の増減要因
時短営業要請の影響、原材料費の上昇、販売費及び一般管理費の売上高比率の上昇。経常利益については助成金等収入の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失3,282,817千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,614千円、固定資産受贈益 6,759千円、債務免除益 63,882千円、その他 1,195千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,208千円、固定資産除却損 39,998千円、店舗閉鎖損失 36,105千円、減損損失 3,282,817千円、その他 5,345千円
減価償却費4,043,696千円（減価償却費及びその他の償却費）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和３年４月１日〜令和４年３月31日 |
| 売上高 | 94,472,163千円（前年比 +0.1%） |
| 営業利益 | -4,200,433千円 |
| 経常利益 | 6,398,181千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,105,033千円 |
| １株当たり当期純利益 | 57.99円 |
| 自己資本比率 | 当期末 52.7 / 前期末 53.8 |
| 総資産 | 76,955,062千円 |
| 純資産 | 40,591,896千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,840,274千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,699,469千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,460,660千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,291,129千円 |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 連結損益計算書の売上高の90％超 |
| 減価償却費 | 4,043,696千円（減価償却費及びその他の償却費） |
| 減損損失 | 3,282,817千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,614千円、固定資産受贈益 6,759千円、債務免除益 63,882千円、その他 1,195千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,208千円、固定資産除却損 39,998千円、店舗閉鎖損失 36,105千円、減損損失 3,282,817千円、その他 5,345千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 時短営業要請の影響、原材料費の上昇、販売費及び一般管理費の売上高比率の上昇。経常利益については助成金等収入の増加。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大や時短営業要請の影響で売上高が伸び悩む一方、原材料費の上昇により原価率が上昇し、販売費及び一般管理費の売上高比率も上昇しました。経常利益については、助成金等収入が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。