投資有価証券評価損の計上
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-07-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-09再掲ガバナンス
「取締役会 監査 監査役会 （取締役３名 内、社外取締役１名） （社外監査役３名） 選定・解職 経営会議 代表取締役社長」
取締役会、経営会議および代表取締役社長を中心とする意思決定・監督体制を模式図で再確認している。 - FY2021削除有価証券報告書
「当事業年度（自 2020年３月21日 至 2021年３月20日）該当事項はありません。」
前年度に6,270千円計上した投資有価証券評価損は、当事業年度には計上されなかった。 - FY2020通期で投資有価証券評価損を計上有価証券報告書
「当事業年度（自 2019年３月21日 至 2020年３月20日） 有価証券について、6,270千円減損処理を行っております。」
前年に続き、当年度も投資有価証券評価損6,270千円を計上した。 - FY2020-Q2当四半期の計上なし有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 15,323 －」
前年同期には15百万円の投資有価証券評価損を計上していたが、当第2四半期累計期間の計上額はゼロとなっている。 - FY2019通期で投資有価証券評価損を計上有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損15百万円、閉鎖店舗及び閉鎖予定店舗の減損損失11百万円を計上しております。」
前事業年度通期には記載のなかった投資有価証券評価損を15百万円計上した。 - FY2019-Q3投資有価証券評価損の計上額増加有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損19百万円、閉鎖予定店舗の減損損失７百万円を計上したことなどにより四半期純損失は179百万円（前年同期は86百万円の四半期純損失）となりました。」
投資有価証券評価損を19百万円計上し、前年同期の14百万円から計上額が増加した。 - FY2019-Q2投資有価証券評価損の再計上有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損15百万円を計上したことにより四半期純損失は140百万円（前年同期は78百万円の四半期純損失）となりました。」
前事業年度通期では記載が消えていた投資有価証券評価損が、第2四半期累計期間に15百万円再び計上された。 - FY2018削除有価証券報告書
「また、特別損失として閉鎖予定店舗の減損損失８百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額１百万円を計上したことにより当期純利益は50百万円（前事業年度は1,613百万円の当期純損失）となりました。」
当事業年度の業績説明・特別損失には投資有価証券評価損の記載がなく、前回までの計上テーマは当年度に引き継がれていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損14百万円、閉鎖予定店舗の減損損失６百万円を計上したことにより四半期純損失は86百万円（前年同期は1,268百万円の四半期純損失）となりました。」
投資有価証券評価損は第2四半期累計期間と同じ14百万円として記載され、計上状況に実質的な変更はない。 - FY2018-Q2計上額の更新有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損14百万円を計上したことにより四半期純損失は78百万円（前年同期は307百万円の四半期純損失）となりました。」
投資有価証券評価損の当第２四半期累計期間計上額が14百万円となった。前年同期の四半期純損失307百万円に対し、当期は78百万円となっている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損13百万円を計上したことにより四半期純損失は86百万円（前年同期は108百万円の四半期純損失）となりました。」
当第1四半期に投資有価証券評価損13百万円を特別損失として計上した。