読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
180.8
営業利益の対前期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高14,885百万円前年比 +0.2%
営業利益1,199百万円前年比 +180.8%
経常利益1,396百万円前年比 +230.9%
純利益（親会社株主帰属）1,142百万円前年比 +449.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益41円35銭
売上高営業利益率8.1%
期末の財政状態
総資産11,833百万円
うち純資産 7,612 百万円自己資本比率 64.3%前期末比 +3.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,221
投資-17
財務0
純増減+1,204
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,435百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,500百万円（前年比 +4.1%）
営業利益1,200百万円（前年比 +0.1%）
経常利益1,150百万円（前年比 -17.6%）
純利益900百万円（前年比 -21.2%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
ブランド力強化・MD改革による荒利率の改善、値引き抑制、中国・アセアン地域からの商品調達拡大による仕入原価の低減、EC運営改善・DtoC強化、売り方改革・売場改革に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失4,084千円
特別損益の内訳特別利益 損害補償金 6,628千円、雇用調整助成金 233千円 / 特別損失 減損損失 4,084千円、災害による損失 5,188千円、固定資産除却損 2,596千円
減価償却費102,316千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数27,711,028
期末自己株式数86,881
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 14,885百万円（前年比 +0.2%） |
| 営業利益 | 1,199百万円（前年比 +180.8%） |
| 経常利益 | 1,396百万円（前年比 +230.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,142百万円（前年比 +449.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 41円35銭 |
| 売上高営業利益率 | 8.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 64.3% / 前期末 61.3% |
| 総資産 | 11,833百万円 |
| 純資産 | 7,612百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,221百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -17百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,435百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,500百万円（前年比 +4.1%） / 営業利益 1,200百万円（前年比 +0.1%） / 経常利益 1,150百万円（前年比 -17.6%） / 純利益 900百万円（前年比 -21.2%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 102,316千円 |
| 減損損失 | 4,084千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 損害補償金 6,628千円、雇用調整助成金 233千円 / 特別損失 減損損失 4,084千円、災害による損失 5,188千円、固定資産除却損 2,596千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 27,711,028 |
| 期末自己株式数 | 86,881 |
| 業績の増減要因 | ブランド力強化・MD改革による荒利率の改善、値引き抑制、中国・アセアン地域からの商品調達拡大による仕入原価の低減、EC運営改善・DtoC強化、売り方改革・売場改革に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ブランド力強化・MD改革による荒利率の改善、値引き抑制、中国・アセアン地域からの商品調達拡大による仕入原価の低減、EC運営改善・DtoC強化、売り方改革・売場改革に取り組んだため。売上総利益率は4.9ポイント改善し、既存店売上高は前年比102.2％、EC売上高は前年比106.2％となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。