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6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-18.6
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年3月1日〜2022年2月28日連結日本基準売上高13,276百万円前年比 -18.6%
営業利益-872百万円
経常利益-832百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,370百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△49.65円
売上高営業利益率△6.6%
期末の財政状態
総資産9,454百万円
うち純資産 5,933 百万円自己資本比率 62.7%前期末比 +4.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,530
投資-33
財務0
純増減-2,563
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,078百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,200百万円（前年比 +14.5%）
営業利益10百万円
経常利益40百万円
純利益-120百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の影響が続いた。事業構造改革としてライフスタイルショップ、商品・仕入計画の見直し、海外ダイレクトソーシング、固定費削減、EC事業拡大などを実施した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。7期連続の営業損失と当期の営業キャッシュ・フローのマイナスを挙げているが、当面の資金は賄える状況であり、重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失79,752千円
特別損益の内訳特別利益 項目 助成金収入 / 金額 65,263千円、項目 受取保険金 / 金額 20,150千円、項目 雇用調整助成金 / 金額 11,686千円 / 特別損失 項目 ブランド整理損 / 金額 370,674千円、項目 減損損失 / 金額 79,752千円、項目 災害による損失 / 金額 19,088千円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,190千円、項目 臨時休業等関連損失 / 金額 9,565千円
減価償却費50,075千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数27,711,028
期末自己株式数99,758
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年3月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 13,276百万円（前年比 -18.6%） |
| 営業利益 | -872百万円 |
| 経常利益 | -832百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,370百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △49.65円 |
| 売上高営業利益率 | △6.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 62.7% / 前期末 58.2% |
| 総資産 | 9,454百万円 |
| 純資産 | 5,933百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,530百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -33百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | △0 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,078百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,200百万円（前年比 +14.5%） / 営業利益 10百万円 / 経常利益 40百万円 / 純利益 -120百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0%） |
| 減価償却費 | 50,075千円 |
| 減損損失 | 79,752千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 助成金収入 / 金額 65,263千円、項目 受取保険金 / 金額 20,150千円、項目 雇用調整助成金 / 金額 11,686千円 / 特別損失 項目 ブランド整理損 / 金額 370,674千円、項目 減損損失 / 金額 79,752千円、項目 災害による損失 / 金額 19,088千円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,190千円、項目 臨時休業等関連損失 / 金額 9,565千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。7期連続の営業損失と当期の営業キャッシュ・フローのマイナスを挙げているが、当面の資金は賄える状況であり、重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 27,711,028 |
| 期末自己株式数 | 99,758 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の影響が続いた。事業構造改革としてライフスタイルショップ、商品・仕入計画の見直し、海外ダイレクトソーシング、固定費削減、EC事業拡大などを実施した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う緊急事態宣言やまん延防止等重点措置により厳しい状況が続いた。加えて、マスク及びマスク関連商品の取り扱い中止による特別損失を計上した。一方、月度別の仕入計画見直し、海外ダイレクトソーシングの拡大、固定費削減、EC事業拡大などに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。