読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-23.1
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年3月1日〜2021年11月30日連結日本基準売上高9,809百万円前年比 -23.1%進捗 73.2%
営業利益-802百万円
経常利益-754百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,175百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△42.56円
期末の財政状態
総資産11,925百万円
うち純資産 6,080 百万円自己資本比率 51.0%前期末比 -7.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高3,504百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,400百万円（前年比 -17.8%）
営業利益-1,200百万円
経常利益-1,180百万円
純利益-1,700百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は前年同期比23.1％減。売上総利益率は4.4ポイント改善し、商品在庫は前年同期比76.3％に削減、販管費は人件費・設備費の削減により前年同期比3億23百万円減少。6店舗を閉店し、ECではWeb広告強化、新規会員獲得、DtoCブランド強化を実施。最終損益はブランド整理損3億63百万円等の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、重要事象等として、過去6期連続の営業損失及び当第3四半期累計期間の営業損失により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在すると記載している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名記載なし）
減損損失4,099千円
特別損益の内訳特別利益 助成金収入 51,670千円、雇用調整助成金 11,032千円 / 特別損失 ブランド整理損 363,435千円、災害による損失 18,123千円、減損損失 4,099千円、臨時休業等関連損失 9,528千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数27,711,028株
期末自己株式数99,694株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年3月1日〜2021年11月30日 |
| 売上高 | 9,809百万円（前年比 -23.1%） |
| 営業利益 | -802百万円 |
| 経常利益 | -754百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,175百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △42.56円 |
| 自己資本比率 | 当期末 51 / 前期末 58.2 |
| 総資産 | 11,925百万円 |
| 純資産 | 6,080百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,504百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,400百万円（前年比 -17.8%） / 営業利益 -1,200百万円 / 経常利益 -1,180百万円 / 純利益 -1,700百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減損損失 | 4,099千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 助成金収入 51,670千円、雇用調整助成金 11,032千円 / 特別損失 ブランド整理損 363,435千円、災害による損失 18,123千円、減損損失 4,099千円、臨時休業等関連損失 9,528千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、重要事象等として、過去6期連続の営業損失及び当第3四半期累計期間の営業損失により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在すると記載している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名記載なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 27,711,028株 |
| 期末自己株式数 | 99,694株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は前年同期比23.1％減。売上総利益率は4.4ポイント改善し、商品在庫は前年同期比76.3％に削減、販管費は人件費・設備費の削減により前年同期比3億23百万円減少。6店舗を閉店し、ECではWeb広告強化、新規会員獲得、DtoCブランド強化を実施。最終損益はブランド整理損3億63百万円等の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、事業構造改革やEC強化、著名タレントとのタイアップ、ブラックフライデー時期のプロモーション見直し、人件費・設備費の削減などを実施したと説明している。最終損益については、ファッションマスク及びマスク関連商品の取り扱い中止に伴うブランド整理損363百万円等を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。