吉野家ホールディングス（9861）・目標再定義
2019年2月期3ヵ年中期経営計画の目標未達と先送り
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画の実行と成長目標未達リスク52社が書いているテーマ・逆風53社・追い風0社
吉野家ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「2023年２月期から2025年２月期までの３年間を期間とした中期経営計画（前中期経営計画）期間において収益性が回復してきたことを受け、新中期経営計画期間では、さらなる成長に投資を振り向けていきます。」
目標未達後に先送りされていた旧中期経営計画は、収益性回復を経た前中期経営計画として整理され、新中期経営計画へ移行した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「実験」段階と位置付けた2019年２月期を最終年度とするファーストステージでは、新たな価値創造のシーズを求め、多種多様な試行錯誤とその検証を進めてまいりました。結果としてこの３年間の取り組みは、多くの実験成果の獲得につながったものの、当初掲げた計画目標値を下回る結果となりました。」
ファーストステージで多くの実験成果を得た一方、当初の計画目標値を下回ったとの説明を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年２月期を最終年度とする３ヵ年中期経営計画の目標は、計画策定時に見込んでいた以上の食材価格の上昇に加え、人手不足など等により「国内外店舗数合計3,500店舗」「連結売上高2,100億円」「連結営業利益60億円」「ROE4.7％」すべて未達となりました。これらの目標達成は先送りするものの、」
中期経営計画の店舗数、売上高、営業利益、ROEの4目標がすべて未達となり、達成を先送りすると明記された。