英和（9857）・施策後退
テレワーク推進と危機管理による事業継続対応
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のような大規模な感染症が拡大した場合でも、従業員や取引先の感染リスクを最大限抑えながら事業を継続できるよう、危機管理の徹底に取組みます。」
従来明示していたテレワーク推進は今回の記載では見られず、感染症下の事業継続手段が危機管理の徹底という表現に整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が拡大した場合でも、従業員や取引先の感染リスクを最大限抑えながら事業を継続できるよう、テレワークの推進や危機管理の徹底に取組んでおります。」
感染症下での事業継続手段として、テレワーク推進と危機管理の徹底を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から対面営業が制限されたうえ、景気後退による企業収益の悪化など設備投資に対する慎重な姿勢を受け」
感染症拡大防止のため対面営業が制限された状況を記載しており、感染症下での事業継続上の制約が続いている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その結果、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、在宅勤務や時差出勤の推進のほか、営業活動においても対面営業の自粛を余儀なくされるなどしました」
感染症拡大への対応として、在宅勤務・時差出勤の推進と対面営業の自粛を実施したことを記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症が拡大した場合でも、従業員や取引先の感染リスクを最大限抑えながら事業を継続できるよう、テレワークの推進や危機管理の徹底に取り組んでおります。」
感染症拡大時の事業継続手段として、テレワーク推進と危機管理の徹底を新たに明示している。