読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2261
百万円（営業利益の前期比増加額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高131,120百万円前年比 +12.4%
営業利益8,300百万円前年比 +37.4%
経常利益8,485百万円前年比 +35.8%
純利益（親会社株主帰属）5,744百万円前年比 +47.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益181.13円
売上高営業利益率6.3%
期末の財政状態
総資産78,663百万円
うち純資産 53,613 百万円自己資本比率 67.2%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,616
投資-3,185
財務-2,929
純増減-2,498
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,967百万円
セグメント別売上高国産車販売事業 40,488百万円（前年比 +10.7%）、輸入車ディーラー事業 90,631百万円（前年比 +13.2%）
セグメント別利益国産車販売事業 2,897百万円（前年比 +24.6%）、輸入車ディーラー事業 4,909百万円（前年比 +49.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高125,000百万円（前年比 -4.7%）
営業利益7,800百万円（前年比 -6.0%）
経常利益8,000百万円（前年比 -5.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益5,000百万円（前年比 -13.0%）
年間配当予想56円 → 50円（-10.7%）
配当性向31.8
業績の増減要因
売上高は商品売上高と修理売上高の増加により増加し、手数料収入は減少した。営業利益は増収と経費率の低下により増加した。特別損益は一部店舗の減損損失により純損失となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失125百万円
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 減損損失 125百万円
減価償却費2,162百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数44,126,024
期末自己株式数12,296,460
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 131,120百万円（前年比 +12.4%） |
| 営業利益 | 8,300百万円（前年比 +37.4%） |
| 経常利益 | 8,485百万円（前年比 +35.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,744百万円（前年比 +47.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 181.13円 |
| 売上高営業利益率 | 6.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 67.2% / 前期末 64.3% |
| 総資産 | 78,663百万円 |
| 純資産 | 53,613百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,616百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,185百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,929百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,967百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 125,000百万円（前年比 -4.7%） / 営業利益 7,800百万円（前年比 -6.0%） / 経常利益 8,000百万円（前年比 -5.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 5,000百万円（前年比 -13.0%） |
| 年間配当予想 | 56円 → 50円（-10.7%） |
| 配当性向 | 31.8 |
| セグメント別売上高 | 国産車販売事業 40,488百万円（前年比 +10.7%）、輸入車ディーラー事業 90,631百万円（前年比 +13.2%） |
| セグメント別利益 | 国産車販売事業 2,897百万円（前年比 +24.6%）、輸入車ディーラー事業 4,909百万円（前年比 +49.1%） |
| 減価償却費 | 2,162百万円 |
| 減損損失 | 125百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 減損損失 125百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 44,126,024 |
| 期末自己株式数 | 12,296,460 |
| 業績の増減要因 | 売上高は商品売上高と修理売上高の増加により増加し、手数料収入は減少した。営業利益は増収と経費率の低下により増加した。特別損益は一部店舗の減損損失により純損失となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は商品売上高と修理売上高が増加した一方、手数料収入は減少しました。次期は新店舗の年間寄与を見込む一方、車載半導体の供給不足やウクライナ情勢悪化による部品調達の支障・車両供給不足を考慮し、減収減益計画としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。