読む価値
58注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
62
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高13,804百万円
営業利益-584百万円
経常利益-438百万円
純利益（親会社株主帰属）-690百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△35.59円
期末の財政状態
総資産14,631百万円
うち純資産 12,920 百万円自己資本比率 88.3%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-358
投資+273
財務0
純増減-85
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,219百万円
セグメント別売上高眼鏡小売事業 13,221百万円、眼鏡卸売事業 412百万円、写真館事業 48百万円、海外眼鏡販売事業 122百万円
セグメント別利益眼鏡小売事業 -551百万円、眼鏡卸売事業 6百万円、写真館事業 5百万円、海外眼鏡販売事業 -15百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,042百万円
営業利益214百万円
経常利益263百万円
純利益141百万円
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症による行動自粛・営業時間短縮で来店客数が落ち込み、価格施策・品種別の売上構成比の変化・割引セールで売上総利益率が低下した。家賃減免額の減少と創業80周年事業に伴う広告宣伝費の増加により販売費及び一般管理費も増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失236百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 83百万円 / 特別損失 減損損失 236百万円、投資有価証券評価損 6百万円
減価償却費234百万円
期末発行済株式数21,076千株
期末自己株式数1,668千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 13,804百万円 |
| 営業利益 | -584百万円 |
| 経常利益 | -438百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -690百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △35.59円 |
| 自己資本比率 | 当期末 88.3 / 前期末 87.8 |
| 総資産 | 14,631百万円 |
| 純資産 | 12,920百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -358百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 273百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,219百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,042百万円 / 営業利益 214百万円 / 経常利益 263百万円 / 純利益 141百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 眼鏡小売事業 13,221百万円、眼鏡卸売事業 412百万円、写真館事業 48百万円、海外眼鏡販売事業 122百万円 |
| セグメント別利益 | 眼鏡小売事業 -551百万円、眼鏡卸売事業 6百万円、写真館事業 5百万円、海外眼鏡販売事業 -15百万円 |
| 減価償却費 | 234百万円 |
| 減損損失 | 236百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 83百万円 / 特別損失 減損損失 236百万円、投資有価証券評価損 6百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 21,076千株 |
| 期末自己株式数 | 1,668千株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症による行動自粛・営業時間短縮で来店客数が落ち込み、価格施策・品種別の売上構成比の変化・割引セールで売上総利益率が低下した。家賃減免額の減少と創業80周年事業に伴う広告宣伝費の増加により販売費及び一般管理費も増加した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う行動自粛や営業時間短縮で来店客数が低調に推移しました。また、価格施策・品種別の売上構成比の変化・割引セールにより売上総利益率が低下し、家賃減免額の減少や創業80周年事業に伴う広告宣伝費の増加で販売費及び一般管理費も増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。