モリト（9837）・リスク顕在化
自然災害による販売・購買活動への影響
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国・香港での欧米向けカジュアルウェア・作業服関連付属品などの売上高は減少しました。／半導体不足・中国でのゼロコロナ政策の影響により、中国での日系自動車メーカー向け自動車内装部品の売上高が減少しました。」
中国のゼロコロナ政策が、中国・香港のアパレル関連および中国の自動車内装部品の売上減少として実際の業績に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による中国上海のロックダウン」
感染症リスクについて、中国上海のロックダウンという具体的な事象が発生し、事業環境に影響している。 - FY2021感染症リスクを自然災害リスクに明示的に追加有価証券報告書
「当社グループの事業所や取引先が地震などの自然災害、新型コロナウイルス等の感染症の流行により被害を受けた場合は、販売や購買活動に直接的又は間接的に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害リスクに、新型コロナウイルス等の感染症流行による販売・購買活動への影響を明示的に加えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業所や取引先が地震などの自然災害により被害を受けた場合は、販売や購買活動に直接的または間接的に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による販売・購買活動への影響リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの事業所や取引先が地震などの自然災害により被害を受けた場合は、販売や購買活動に直接的または間接的に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による販売・購買活動への影響リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業所や取引先が地震などの自然災害により被害を受けた場合は、販売や購買活動に直接的または間接的に影響を及ぼす可能性があります。」
事業所・取引先の地震等による被害が販売・購買活動に影響するリスクを記載している。