モリト（9837）・事実当四半期は事業再編損なし
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損
FY2017-Q2に初出。16回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2022-Q3。
16記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業再編損の計上6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3当四半期は事業再編損なし有価証券報告書
「事業再編損 18,169 －」
前年同期に計上した事業再編損18,169千円に対し、当第3四半期累計期間の事業再編損は計上されていない。 - FY2021通期の事業再編損を更新有価証券報告書
「中国等における連結子会社の事業再編により発生した費用を特別損失に計上しております。／事業再編損34,365」
中国等の連結子会社の事業再編に伴う費用を通期で34,365千円計上した。 - FY2021-Q3中国等の事業再編損が累計18,169千円に増加有価証券報告書
「中国等における連結子会社の事業再編により発生した費用を特別損失に計上しております。」
中国等の連結子会社の事業再編損を第3四半期累計で18,169千円計上した。 - FY2021-Q2中国子会社の事業再編損を計上有価証券報告書
「中国における連結子会社の事業再編により発生した費用を特別損失に計上しております。」
第1四半期には該当事項がないとされていた事業再編損について、中国の連結子会社の事業再編に伴う費用17,063千円を第2四半期累計期間に計上している。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間(自 2019年12月１日 至 2020年２月29日) 該当事項はありません。」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損について、当第1四半期連結累計期間は該当事項がないと記載している。 - FY2019通期の事業再編損を更新有価証券報告書
「連結子会社間の事業移管に伴い発生した費用を特別損失に計上しております。／事業再編損 5,699」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を通期で5,699千円計上した。 - FY2019-Q3第3四半期累計の事業再編損を更新有価証券報告書
「事業再編損 39,416 5,307」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を当第3四半期連結累計期間に5,307千円計上している。 - FY2019-Q2第2四半期累計の事業再編損を計上有価証券報告書
「事業再編損 4,970 2,948」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を第2四半期累計期間に2,948千円計上している。 - FY2019-Q1第1四半期の事業再編損を具体化有価証券報告書
「事業再編損 ※1 4,782 ※1 1,046」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を当第1四半期連結累計期間に1,046千円計上している。 - FY2018事業再編損を通期で具体化有価証券報告書
「事業再編損 43,420」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を通期で43,420千円計上した。 - FY2018-Q3第3四半期累計の事業再編損を具体化有価証券報告書
「事業再編損 18,097 39,416」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を第3四半期累計期間に39,416千円計上している。 - FY2018-Q2第2四半期累計の事業再編損を計上有価証券報告書
「事業再編損 4,970」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を第2四半期累計期間に4,970千円計上している。 - FY2018-Q1第1四半期の事業再編損を具体化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、連結子会社間の事業移管に伴い発生した費用を特別損失に計上しております。／事業再編損 － ※1 4,782」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を第1四半期に4,782千円計上している。 - FY2017事業再編損失額を通期で具体化有価証券報告書
「当連結会計年度において、主に連結子会社間の事業移管に伴い発生した費用を特別損失に計上しております。／事業再編損98,897千円」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損を通期で98,897千円計上したことを開示している。 - FY2017-Q3事業再編損失額の具体化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結子会社間の事業移管に伴い発生した費用を特別損失に計上しており ます。」
連結子会社間の事業移管に伴う事業再編損について、四半期連結損益計算書で18,097千円と具体的な金額を開示している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「事業再編損は、連結子会社間の事業移管に伴い発生した費用を計上しております。」
連結子会社間の事業移管に伴う費用を事業再編損として初めて記載している。