トラスコ中山（9830）・施策再掲
東京・大阪の商品部設置による商品採用迅速化と商品開発力強化
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
商品採用・開発を支えるマーチャンダイジング・商品企画機能の強化29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「また、機能性が高くオリジナリティを追求したプライベート・ブランド商品の開発や日本の市場では希少価値の高い海外ブランド商品の販売権獲得を強化するために、ドイツ駐在所（デュッセルドルフ）を設置し、国内の仕入先様強化のために、東京・大阪には商品部をそれぞれ設置しています。」
東京・大阪の商品部とドイツ駐在所を活用した商品開発・海外ブランド調達の方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、機能性が高くオリジナリティを追求したプライベート・ブランド商品の開発や海外ブランドを含む新規ブランドの販売権獲得を進めるために、東京、大阪には商品部をそれぞれ設置し、ヨーロッパにはドイツ駐在所を設置しています。」
東京・大阪の商品部に加え、海外ブランドの販売権獲得などを担う拠点としてドイツ駐在所を設置していると記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「東京、大阪には商品部をそれぞれ設置しています。商品採用の意思決定を早めるとともに、商品開発力の更なる強化を行います。」
東京・大阪の商品部を活用して商品採用の意思決定と商品開発力を強化する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年１月より東京、大阪に商品部をそれぞれ設置しており、商品採用の意思決定を早めるとともに商品開発力の更なる強化を行います。」
平成28年1月から東京・大阪に商品部をそれぞれ設置し、商品採用の意思決定と商品開発を強化する施策を記載している。