受取手形・電子記録債権の割引高増加
FY2019-Q1に初出。13回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「受取手形割引高 226,525千円 －千円 電子記録債権割引高 283,980千円 －千円」
前事業年度末に計上されていた受取手形・電子記録債権の割引高はいずれも当事業年度末にゼロとなっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「※２ 受取手形割引高 前事業年度 （2021年12月31日） 当第３四半期会計期間 （2022年９月30日） 226,525 千円 －千円 ※３ 電子記録債権割引高 前事業年度 （2021年12月31日） 当第３四半期会計期間 （2022年９月30日） 283,980 千円 －千円」
前事業年度末に計上されていた受取手形割引高226,525千円と電子記録債権割引高283,980千円が、当第3四半期会計期間末にはいずれもゼロとなっている。 - FY2022-Q2割引高ゼロ化有価証券報告書
「受取手形割引高 226,525 千円 －千円 電子記録債権割引高 283,980 千円 －千円」
前事業年度末に計上されていた受取手形割引高226,525千円と電子記録債権割引高283,980千円が、当第２四半期会計期間末にはいずれもゼロとなっている。前第１四半期末に再発生していた割引高も解消している。 - FY2022-Q1割引高ゼロ化有価証券報告書
「受取手形割引高 226,525 千円 －千円 電子記録債権割引高 283,980 千円 －千円」
前事業年度末に計上されていた受取手形割引高226,525千円と電子記録債権割引高283,980千円が、当第１四半期会計期間末にはいずれもゼロとなっている。 - FY2021-Q2電子記録債権割引高減少有価証券報告書
「電子記録債権割引高 －千円 12,927千円」
前事業年度末の電子記録債権割引高ゼロから12,927千円となっている。前第１四半期末の288,540千円からは大幅に減少している。 - FY2021-Q1割引高再発生有価証券報告書
「受取手形割引高 －千円 200,631千円 電子記録債権割引高 －千円 288,540千円」
前事業年度末にはゼロだった受取手形割引高と電子記録債権割引高が、当第１四半期会計期間末にはそれぞれ200,631千円、288,540千円計上されている。 - FY2020-Q3割引高ゼロ化有価証券報告書
「受取手形割引高 382,317千円 －千円 電子記録債権割引高 369,379千円 －千円」
前事業年度末に計上されていた受取手形割引高382,317千円と電子記録債権割引高369,379千円が、当第3四半期会計期間末にはいずれもゼロとなっている。 - FY2020-Q2四半期末割引高減少有価証券報告書
「受取手形割引高 382,317千円 －千円 電子記録債権割引高 369,379千円 11,683千円」
前事業年度末比で受取手形割引高は382,317千円からゼロへ、電子記録債権割引高は369,379千円から11,683千円へ減少している。 - FY2020-Q1四半期末割引高減少有価証券報告書
「受取手形割引高 382,317千円 251,330千円 電子記録債権割引高 369,379千円 253,684千円」
前事業年度末比で受取手形割引高は382,317千円から251,330千円へ、電子記録債権割引高は369,379千円から253,684千円へ減少している。 - FY2019年度末割引高増加有価証券報告書
「受取手形割引高 102,070千円 382,317千円 電子記録債権割引高 180,356千円 369,379千円」
前事業年度末比で受取手形割引高は102,070千円から382,317千円へ、電子記録債権割引高は180,356千円から369,379千円へ増加している。 - FY2019-Q3割引高の内訳変動有価証券報告書
「受取手形割引高 102,070千円 361,854千円 電子記録債権割引高 180,356千円 135,716千円」
前事業年度末比では受取手形割引高が102,070千円から361,854千円へ増加する一方、電子記録債権割引高は180,356千円から135,716千円へ減少している。第２四半期末との比較では、受取手形割引高・電子記録債権割引高はいずれも増加している。 - FY2019-Q2割引高減少有価証券報告書
「受取手形割引高 102,070千円 61,291千円 電子記録債権割引高 180,356千円 －千円」
受取手形割引高は前事業年度末の102,070千円から61,291千円へ、電子記録債権割引高は180,356千円からゼロへ減少している。前四半期報告書記載の水準からも減少している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「受取手形割引高 102,070千円 418,141千円 電子記録債権割引高 180,356千円 555,050千円」
受取手形割引高は前事業年度末の102,070千円から418,141千円へ、電子記録債権割引高は180,356千円から555,050千円へ増加している。