読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
259.3
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年１月１日～2025年12月31日非連結（個別）日本基準売上高33,207百万円前年比 -1.8%
営業利益800百万円前年比 +259.3%
経常利益727百万円前年比 +356.3%
純利益（親会社株主帰属）523百万円前年比 +370.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益42円46銭
売上高営業利益率2.4%
期末の財政状態
総資産20,315百万円
うち純資産 8,122 百万円自己資本比率 40.0%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,555
投資+81
財務-947
純増減+689
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,976百万円
セグメント別売上高インテリア事業 24,728百万円（前年比 +2.0%）、スペースソリューション事業 7,431百万円（前年比 -22.1%）、不動産投資開発事業 1,046百万円
セグメント別利益インテリア事業 297百万円（前年比 +151.3%）、スペースソリューション事業 352百万円（前年比 +174.5%）、不動産投資開発事業 150百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,000百万円（前年比 +8.4%）
営業利益1,000百万円（前年比 +24.9%）
経常利益850百万円（前年比 +16.8%）
当期純利益670百万円（前年比 +28.1%）
年間配当予想36円 → 36円（0.0%）
配当性向2024年12月期 398.7% / 2025年12月期 84.8% / 2026年12月期予想 66.2%
業績の増減要因
インテリア事業は見本帳の発行・増冊と拡販により増収増益。スペースソリューション事業は前事業年度の大型案件の反動で減収となったが、利益率の改善で増益。不動産投資開発事業はリリーフォート板橋大山の販売等により増収増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失33,255千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 150,865千円 / 特別損失 減損損失 33,255千円
減価償却費87,718千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数12,662,100
期末自己株式数345,154
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年１月１日～2025年12月31日 |
| 売上高 | 33,207百万円（前年比 -1.8%） |
| 営業利益 | 800百万円（前年比 +259.3%） |
| 経常利益 | 727百万円（前年比 +356.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 523百万円（前年比 +370.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 42円46銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 40.0% / 前期末 40.4% |
| 総資産 | 20,315百万円 |
| 純資産 | 8,122百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,555百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 81百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -947百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,976百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,000百万円（前年比 +8.4%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 +24.9%） / 経常利益 850百万円（前年比 +16.8%） / 当期純利益 670百万円（前年比 +28.1%） |
| 年間配当予想 | 36円 → 36円（0.0%） |
| 配当性向 | 2024年12月期 398.7% / 2025年12月期 84.8% / 2026年12月期予想 66.2% |
| セグメント別売上高 | インテリア事業 24,728百万円（前年比 +2.0%）、スペースソリューション事業 7,431百万円（前年比 -22.1%）、不動産投資開発事業 1,046百万円 |
| セグメント別利益 | インテリア事業 297百万円（前年比 +151.3%）、スペースソリューション事業 352百万円（前年比 +174.5%）、不動産投資開発事業 150百万円 |
| 減価償却費 | 87,718千円 |
| 減損損失 | 33,255千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 150,865千円 / 特別損失 減損損失 33,255千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 12,662,100 |
| 期末自己株式数 | 345,154 |
| 業績の増減要因 | インテリア事業は見本帳の発行・増冊と拡販により増収増益。スペースソリューション事業は前事業年度の大型案件の反動で減収となったが、利益率の改善で増益。不動産投資開発事業はリリーフォート板橋大山の販売等により増収増益。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、インテリア事業で見本帳の発行・増冊と拡販に努めたこと、スペースソリューション事業で利益率が改善したこと、不動産投資開発事業でリリーフォート板橋大山を販売したことを挙げています。一方、スペースソリューション事業の減収については、前事業年度に大型案件があった反動と説明しています。今後については、原材料調達コスト、労務費、外注費、物流費、エネルギー費などの上昇を見込む一方、業務効率の見直しと利益計上体質の強化を進めるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。