読む価値
56注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-8.1
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年1月1日〜2025年6月30日非連結（個別）日本基準売上高15,364百万円前年比 -8.1%進捗 41.8%
営業利益-177百万円
経常利益-220百万円
純利益（親会社株主帰属）-146百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△11.88
期末の財政状態
総資産19,833百万円
うち純資産 7,500 百万円自己資本比率 37.8%前期末比 -2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+580,098
投資+32,134
財務-416,979
純増減+195,253
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,481,518千円
セグメント別売上高インテリア事業 12,360百万円（前年比 +3.4%）、スペースソリューション事業 2,991百万円（前年比 -37.2%）、不動産投資開発事業 13百万円
セグメント別利益インテリア事業 -96百万円、スペースソリューション事業 -63百万円、不動産投資開発事業 -17百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,800百万円（前年比 +8.9%）
営業利益1,000百万円（前年比 +348.8%）
経常利益900百万円（前年比 +464.3%）
純利益450百万円（前年比 +304.8%）
年間配当予想36円 → 36円（0.0%）
業績の増減要因
新設住宅着工戸数の4月以降の大幅反動減による厳しい事業環境、商品見本帳の発行・増冊による拡販、顧客ニーズに寄り添った提案活動
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳投資有価証券売却益 52,590千円
減価償却費43,076千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数12,662,100
期末自己株式数345,154
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 15,364百万円（前年比 -8.1%） |
| 営業利益 | -177百万円 |
| 経常利益 | -220百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -146百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11.88 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.8 / 前期末 40.4 |
| 総資産 | 19,833百万円 |
| 純資産 | 7,500百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 580,098千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 32,134千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -416,979千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,481,518千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,800百万円（前年比 +8.9%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 +348.8%） / 経常利益 900百万円（前年比 +464.3%） / 純利益 450百万円（前年比 +304.8%） |
| 年間配当予想 | 36円 → 36円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | インテリア事業 12,360百万円（前年比 +3.4%）、スペースソリューション事業 2,991百万円（前年比 -37.2%）、不動産投資開発事業 13百万円 |
| セグメント別利益 | インテリア事業 -96百万円、スペースソリューション事業 -63百万円、不動産投資開発事業 -17百万円 |
| 減価償却費 | 43,076千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 投資有価証券売却益 52,590千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 12,662,100 |
| 期末自己株式数 | 345,154 |
| 業績の増減要因 | 新設住宅着工戸数の4月以降の大幅反動減による厳しい事業環境、商品見本帳の発行・増冊による拡販、顧客ニーズに寄り添った提案活動 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新設住宅着工戸数が建築基準法・建築物省エネ法の改正前の駆け込みの反動で4月以降大幅に減少し、厳しい事業環境となった。会社は商品見本帳の発行・増冊による拡販、顧客ニーズに寄り添った提案活動、事業ポートフォリオの再構築などを進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。