読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-72.6
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年1月1日〜2025年3月31日非連結（個別）日本基準売上高7,849百万円前年比 -6.9%進捗 21.3%
営業利益81百万円前年比 -72.6%進捗 8.1%
経常利益61百万円前年比 -77.6%進捗 6.8%
純利益（親会社株主帰属）27百万円前年比 -83.4%進捗 6.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益2円20銭
期末の財政状態
総資産20,759百万円
うち純資産 7,701 百万円自己資本比率 37.1%前期末比 -3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
インテリア事業6,191,42178.9%
スペースソリューション事業1,651,68521.0%
不動産投資開発事業6,2750.1%
セグメント別利益
インテリア事業125,563
スペースソリューション事業-36,846
不動産投資開発事業-7,060
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,800百万円（前年比 +8.9%）
営業利益1,000百万円（前年比 +348.8%）
経常利益900百万円（前年比 +464.3%）
純利益450百万円（前年比 +304.8%）
年間配当予想36円 → 36円（0.0%）
業績の増減要因
物価上昇、米国の対外政策動向、金融資本市場の変動、新設住宅着工戸数のマイナス基調。インテリア事業は見本帳の発行・増冊と拡販により増収増益となったが、スペースソリューション事業は減収となりセグメント損失を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 19,308千円 / 特別損失 非開示
減価償却費45,817千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者の記載なし）
期末発行済株式数12,662,100株
期末自己株式数344,154株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 7,849百万円（前年比 -6.9%） |
| 営業利益 | 81百万円（前年比 -72.6%） |
| 経常利益 | 61百万円（前年比 -77.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 27百万円（前年比 -83.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 2円20銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.1 / 前期末 40.4 |
| 総資産 | 20,759百万円 |
| 純資産 | 7,701百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,800百万円（前年比 +8.9%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 +348.8%） / 経常利益 900百万円（前年比 +464.3%） / 純利益 450百万円（前年比 +304.8%） |
| 年間配当予想 | 36円 → 36円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント インテリア事業 / 売上高 6,191,421千円（前年比 +2.5%）、セグメント スペースソリューション事業 / 売上高 1,651,685千円（前年比 -30.8%）、セグメント 不動産投資開発事業 / 売上高 6,275千円 |
| セグメント別利益 | セグメント インテリア事業 / セグメント利益 125,563千円（前年比 +16.3%）、セグメント スペースソリューション事業 / セグメント利益 -36,846千円、セグメント 不動産投資開発事業 / セグメント利益 -7,060千円 |
| 減価償却費 | 45,817千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 19,308千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 12,662,100株 |
| 期末自己株式数 | 344,154株 |
| 業績の増減要因 | 物価上昇、米国の対外政策動向、金融資本市場の変動、新設住宅着工戸数のマイナス基調。インテリア事業は見本帳の発行・増冊と拡販により増収増益となったが、スペースソリューション事業は減収となりセグメント損失を計上した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。物価上昇、米国の対外政策動向、金融資本市場の変動に加え、新設住宅着工戸数がマイナス基調で推移していること。インテリア事業は見本帳の発行・増冊により増収増益となった一方、スペースソリューション事業は減収となり、セグメント損失を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。