大丸エナウィン（9818）・リスク再掲
固定資産の減損リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）361社が書いているテーマ・逆風366社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中61社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの366件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する固定資産について、経営環境の悪化による収益性の低下等により投資額の回収が見込めなくなった場合は、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになるため、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下による減損リスクと、設備投資の経済性計算・月次予実管理による対応を引き続き記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社である㈱太陽プロパンの株式取得時に発生したのれんについて、取得時の事業計画において想定した超過収益力が見込まれなくなったことから、当該のれんの未償却残高の全額を減損損失として計上しております。」
固定資産・無形資産の回収可能性に関するリスクが、太陽プロパンののれん107,850千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「連結子会社である㈱キンキ酸器において、南大阪支店の土地を賃借し、建物等を所有しておりましたが、2022年３月の同支店の退去に伴い、貸主との賃貸借契約における原状回復義務の履行（建物の解体等）を行う予定であるため、同支店の建物等の帳簿価額を回収可能価額（備忘価額１円）まで減額し、当該減少額を減損損失（47,852千円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の収益性・回収可能性に関するリスクが、キンキ酸器南大阪支店の退去に伴う47,852千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「経営環境の悪化による収益性の低下等により投資額の回収が見込めなくなった場合は、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになるため、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下による減損を独立した主要リスクとして記載し、設備投資の経済性計算と月次予実管理を対応策としている。