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大丸エナウィン(9818)・方針再掲

内部資金を中心とした資金調達と設備投資

FY2016に初出。32回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2016 – FY20262016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 220212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 12026
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループの財務政策について、運転資金及び設備投資資金につきましては、基本的に自己資金を充当することとしておりますが、多額の設備投資資金及びM&A資金につきましては、金融機関からの長期借入金により資金調達することとしております。」

    自己資金を基本とし、多額の設備投資・M&Aには長期借入金、納税・賞与資金には短期借入金を用いる方針を再確認している。
  2. FY2026-H1借入れを実施しつつ返済超過有価証券報告書

    「資金の主な増加は、短期借入れによる収入430百万円(同660百万円)及び長期借入れによる収入250百万円(前年同期は長期借入れによる収入なし)であり、資金の主な減少は、短期借入金の返済による支出460百万円(同620百万円)、長期借入金の返済による支出228百万円(同316百万円)及び配当金の支払額106百万円(同99百万円)によるものであります。」

    短期・長期借入れを行った一方、返済額も計上され、財務活動によるキャッシュ・フローは183百万円の支出となっている。
  3. FY2025-H1長期借入金等が減少有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少246百万円、電子記録債務の減少483百万円、1年内返済予定の長期借入金の減少101百万円、未払法人税等の減少180百万円並びに長期借入金の減少214百万円であります。」

    自己資金を基本としつつ多額の設備投資・M&Aには借入金を用いる財務方針のもと、当中間期末には1年内返済予定の長期借入金が101百万円、長期借入金が214百万円減少している。
  4. FY2024-Q3短期借入金等が増加有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少16百万円、電子記録債務の増加321百万円、短期借入金の増加130百万円、未払法人税等の減少265百万円、流動負債のその他の減少112百万円並びに固定負債のその他の増加149百万円であります。」

    自己資金を基本としつつ多額の設備投資・M&A等に借入金を用いる財務方針のもと、前連結会計年度末から短期借入金が130百万円増加している。
  5. FY2024-Q2長期借入金等が増加有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少776百万円、電子記録債務の増加119百万円、1年内返済予定の長期借入金の増加116百万円、未払法人税等の減少217百万円並びに長期借入金の増加217百万円であります。」

    自己資金を基本としつつ多額の設備投資・M&Aには借入金を用いる財務方針のもと、前連結会計年度末から1年内返済予定の長期借入金が116百万円、長期借入金が217百万円増加している。
  6. FY2024-Q1短期・長期借入金残高が増加有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少558百万円、電子記録債務の減少35百万円、短期借入金の増加120百万円、未払法人税等の減少316百万円並びに長期借入金の増加381百万円であります。」

    自己資金を基本としつつ多額の設備投資・M&Aには借入金を用いる財務方針のもと、当第1四半期末には短期借入金が120百万円、長期借入金が381百万円増加している。
  7. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループの財務政策について、運転資金及び設備投資資金につきましては、基本的に自己資金を充当することとしておりますが、多額の設備投資資金及びM&A資金につきましては、金融機関からの長期借入金により資金調達することとしております。」

    自己資金を基本とし、多額の設備投資・M&Aには長期借入金、納税・賞与資金には短期借入金を用いる方針を再確認している。
  8. FY2023-Q3長期借入金が258百万円増加有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の増加306百万円、電子記録債務の増加330百万円、未払法人税等の減少226百万円並びに長期借入金の増加258百万円であります。」

    内部資金を基本としつつ設備投資・M&A等で借入金を活用する資金調達方針のもと、長期借入金が前年度末から258百万円増加している。
  9. FY2023-Q2長期借入金が309百万円増加有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少288百万円、電子記録債務の増加50百万円、未払法人税等の減少124百万円並びに長期借入金の増加309百万円であります。」

    内部資金を基本としつつ設備投資・M&A等で借入金を活用する資金調達方針のもと、当第2四半期末の長期借入金は前年度末から309百万円増加している。
  10. FY2023-Q1長期借入金が415百万円増加有価証券報告書

    「この主な要因は、現金及び預金の増加896百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の減少546百万円、電子記録債権の増加31百万円、商品及び製品の増加143百万円、のれんの減少92百万円並びに投資有価証券の減少174百万円であります。」

    財政状態の説明では長期借入金が前連結会計年度末から415百万円増加しており、同四半期の負債増加要因として記載されている。
  11. FY2022長期借入金が212百万円減少有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の増加381百万円、電子記録債務の増加12百万円並びに長期借入金の減少212百万円であります。」

    自己資金を基本とし、多額の設備投資・M&Aには借入金を用いる方針のもと、当年度末の長期借入金は前年度末から212百万円減少している。
  12. FY2022-Q3長期借入金が291百万円減少有価証券報告書

    「この主な要因は、現金及び預金の減少1,318百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加924百万円、電子記録債権の減少79百万円、商品及び製品の増加207百万円、有形固定資産のその他の増加283百万円並びに投資有価証券の増加315百万円であります。」

    財政状態の説明では長期借入金の減少291百万円が負債減少の主因の一つとして記載されている。
  13. FY2022-Q2長期借入金299百万円減少有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少15百万円、電子記録債務の減少92百万円、流動負債のその他の減少130百万円並びに長期借入金の減少299百万円であります。」

    内部資金を中心とする資金調達方針のもと、前連結会計年度末から長期借入金が299百万円減少している。
  14. FY2021-Q3短期借入金120百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 - 120,000」

    2020年12月31日時点で短期借入金120百万円を計上している。内部資金を中心とする資金調達方針自体の変更は示されていない。
  15. FY2021-Q2短期借入金30百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 ― 30,000」

    2020年9月30日時点で短期借入金30百万円を計上している。内部資金を中心とする資金調達方針自体の変更は示されていない。
  16. FY2021-Q1短期借入金120百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 ― 120,000」

    前連結会計年度末にはなかった短期借入金120百万円を当第1四半期末に計上している。資金調達方針自体の変更は示されていない。
  17. FY2020長期借入れを設備投資・M&Aに活用有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、自己資金の自由度を残すため、多額の設備投資及びM&Aについて金融機関からの長期借入金により資金調達いたしました。」

    従来の内部資金中心の方針を維持しながら、設備投資及びM&Aについて長期借入金を活用し、長期借入れによる収入は23億9,000万2千円となった。
  18. FY2020-Q3企業結合に伴う借入金残高の増加有価証券報告書

    「この主な要因は、支払手形及び買掛金の増加709百万円、1年内返済予定の長期借入金の増加496百万円及び長期借入金の増加1,378百万円であり、主に、サンキホールディングス㈱及び㈱キンキ酸器の企業結合を行ったことによる増加であります。」

    企業結合に伴い、1年内返済予定の長期借入金496百万円、長期借入金1,378百万円が増加している。
  19. FY2020-Q2企業結合に伴う長期借入金の増加有価証券報告書

    「この主な要因は、1年内返済予定の長期借入金の増加537百万円及び長期借入金の増加1,018百万円であり、主に、サンキホールディングス株式会社及び株式会社キンキ酸器の企業結合を行ったことによる増加であります。」

    内部資金を中心とする従来方針のもと、企業結合に伴い1年内返済予定の長期借入金537百万円、長期借入金1,018百万円が増加している。
  20. FY2020-Q1短期借入金残高90百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 ― 90,000」

    内部資金を中心とする資金調達方針のもと、2019年6月30日時点で短期借入金90百万円を計上している。
  21. FY2019-Q3短期借入金残高90百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 ― 90,000」

    平成30年12月31日時点で短期借入金90百万円を計上している。内部資金を中心とする資金調達方針自体の変更は示されていない。
  22. FY2019-Q2短期借入れと同額返済を実施有価証券報告書

    「短期借入れによる収入 150,000 短期借入金の返済による支出 △ 150,000」

    当第2四半期累計期間には短期借入れ150百万円と同額の返済を行っている。内部資金を中心とする資金調達方針自体の変更は示されていない。
  23. FY2019-Q1短期借入金90百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 ― 90,000」

    平成30年6月30日時点で短期借入金90百万円を計上している。内部資金を中心とする資金調達方針自体の変更は示されていない。
  24. FY2018年間設備投資1,424,994千円を実施有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資総額は、1,424,994千円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」

    内部資金を基本とする資金調達方針のもと、当年度に総額1,424,994千円の設備投資を実施している。
  25. FY2018-Q3短期借入金残高390百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 - 390,000」

    平成29年12月31日時点で短期借入金390百万円を計上している。内部資金を中心とする資金調達方針自体の変更は示されていない。
  26. FY2018-Q2短期借入れと同額返済を実施有価証券報告書

    「短期借入れによる収入 450,000 短期借入金の返済による支出 △ 450,000 長期借入金の返済による支出 -」

    当第2四半期累計期間には短期借入れ450百万円と同額の返済を行い、長期借入金の返済は計上していない。内部資金を中心とする財務方針自体の変更は示されていない。
  27. FY2018-Q1短期借入金290百万円を計上有価証券報告書

    「短期借入金 - 290,000」

    前連結会計年度末にはなかった短期借入金290百万円を当第1四半期末に計上している。
  28. FY2017長期借入金を完済有価証券報告書

    「当社グループは、運転資金及び設備投資資金につきましては、内部資金により資金調達をすることとしております。また、納税及び賞与資金につきましては、決算期を越えない範囲で完済する金融機関からの短期借入金により資金調達をすることとしております。」

    内部資金を中心とする財務方針を再確認している。当年度末には長期借入金がゼロとなり、短期借入れは300百万円を借り入れた後、同額を返済している。
  29. FY2017-Q3短期借入金残高を継続計上有価証券報告書

    「短期借入金 - 90,000」

    当第3四半期末にも短期借入金90百万円を計上している。長期借入金は前連結会計年度末の20.17百万円からゼロとなっている。
  30. FY2017-Q2借入金を返済有価証券報告書

    「短期借入れによる収入 150,000 短期借入金の返済による支出 △ 150,000 長期借入金の返済による支出 △ 38,170」

    当第2四半期累計期間には短期借入れ150百万円と同額の返済を行い、長期借入金も38.17百万円返済している。
  31. FY2017-Q1短期借入金を計上有価証券報告書

    「短期借入金 - 90,000」

    前連結会計年度末にはなかった短期借入金90百万円を当第1四半期末に計上している。借入目的について本文での説明はない。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、運転資金及び設備投資資金につきましては、内部資金により資金調達をすることとしております。また、納税及び賞与資金につきましては、決算期を越えない範囲で完済する金融機関からの短期借入金により資金調達をすることとしております。」

    運転資金・設備投資は内部資金を基本とし、納税・賞与資金は短期借入金で調達する財務方針を示している。
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