太陽光発電システム販売の減少によるリビング事業減収
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
- FY2018削除有価証券報告書
「リビング事業は、LPガスの出荷量が前年同期と比べ増加し、また仕入価格に連動した販売単価の上昇により、売上高は、11,928百万円と前年同期と比べ1,021百万円(9.4%)の増収となりました。」
当年度のリビング事業の業績説明では、従来の太陽光発電システム販売減少は明示されず、LPガスの出荷量増加と販売単価上昇による増収が記載されている。 - FY2018-Q3リビング事業の増収増益継続有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、LPガスの出荷量が前年同四半期と比べ増加し、また、仕入価格に連動した販売単価の上昇による販売の増加により、売上高は、8,134百万円と前年同四半期と比べ856百万円(11.8%)の増収となりました。LPガスの出荷増により売上総利益も増加し、また、LPガスの設備改善等の経費の減少により、セグメント利益(営業利益)は、393百万円と前年同四半期と比べ80百万円(25.5%)の増益となりました。」
LPガス出荷量と販売単価の上昇により、リビング事業は前年同四半期に続き増収増益となっている。 - FY2018-Q2リビング事業の増収増益継続有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、LPガスの出荷量が前年同四半期と比べやや減少しましたが、仕入価格に連動した販売単価の上昇による販売の増加により、売上高は、4,857百万円と前年同四半期と比べ325百万円(7.2%)の増収となりました。LPガスの直販部門では出荷量が増加し、売上総利益も増加しており、また、LPガスの設備改善等の経費の減少もあり、セグメント利益(営業利益)は、268百万円と前年同四半期と比べ76百万円(39.5%)の増益となりました。」
LPガス出荷量はやや減少したものの、販売単価の上昇と直販部門の出荷増加により、リビング事業は増収増益となった。 - FY2018-Q1リビング事業が増収増益有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、LPガスの出荷量が前年同四半期と比べやや減少しましたが、仕入価格に連動した販売単価の上昇による販売の増加により、売上高は、2,682百万円と前年同四半期と比べ157百万円(6.2%)の増収となりました。LPガスの直販部門では出荷量が増加し、売上総利益も増加しており、また、LPガスの設備改善等の費用の減少もあり、セグメント利益(営業利益)は、225百万円と前年同四半期と比べ32百万円(16.7%)の増益となりました。」
従来減収要因として記載されていた太陽光発電システムには言及がなく、当四半期はLPガスの販売単価上昇等によりリビング事業が増収増益となっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、LPガスの出荷量は増加しましたが、仕入価格に連動した販売単価の下落により、また、太陽光発電システムの売上が大きく減少したことにより、売上高は、10,906百万円と前年同期と比べ1,245百万円(10.2%)の減収となりました。」
LPガス出荷量は増加したものの、仕入価格連動の販売単価下落と太陽光発電システム売上減少が、リビング事業の通期減収要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、LPガスの出荷量は前年同四半期と比べ増加していますが、仕入価格に連動した販売単価が下落し、また、太陽光発電システムの販売が減少しており、売上高は、7,278百万円と前年同四半期と比べ1,637百万円(18.4%)の減収となりました。」
太陽光発電システムの販売減少と仕入価格に連動した販売単価下落が、リビング事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、LPガスの出荷量は前年同四半期と比べ増加していますが、仕入価格に連動した販売単価が下落し、また、太陽光発電システムの販売が減少しており、売上高は、4,532百万円と前年同四半期と比べ1,329百万円(22.7%)の減収となりました。」
太陽光発電システムの販売減少が、仕入価格連動の販売単価下落とともにリビング事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「損益面では、太陽光発電システムの売上の減少が大きく、売上総利益は、1,603百万円と前年同四半期と比べ53百万円(3.2%)減少し、LPガス設備の改善費用が増加したため、営業利益は、183百万円と前年同四半期と比べ138百万円(43.0%)の減益となりました。」
太陽光発電システムの売上減少が四半期の売上総利益・営業利益の減少要因として記載されている。