ストライダーズ（9816）・方針再掲
収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2022-Q2。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。この結果、当第２四半期連結累計期間の損益に与える影響及び利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
2022年3月期第1四半期から収益認識会計基準等を適用し、当第2四半期累計期間の損益および期首利益剰余金への影響はないと再確認している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
FY2019に予定していた収益認識会計基準等の適用を、2022年3月期第1四半期の期首から開始した。適用による当四半期損益および期首利益剰余金への影響はない。 - FY2019初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年3月期の期首から適用する予定であり、連結財務諸表への影響額は評価中としている。