読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.7
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月1日〜2026年2月28日連結日本基準売上高71,845百万円前年比 +6.7%
営業利益14,588百万円前年比 +1.8%
経常利益14,885百万円前年比 +0.3%
純利益（親会社株主帰属）9,155百万円前年比 -1.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益193円02銭
売上高営業利益率20.3％
期末の財政状態
総資産105,176百万円
うち純資産 83,403 百万円自己資本比率 77.7%前期末比 +3.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+10,984
投資-4,071
財務-18,733
純増減-11,820
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高18,301百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高74,200百万円（前年比 +3.2%）
営業利益16,800百万円（前年比 +15.1%）
経常利益17,000百万円（前年比 +14.2%）
純利益11,200百万円（前年比 +22.3%）
年間配当予想76.00円 → 86.00円
配当性向2026年2月期 39.3％ / 2027年2月期予想 36.3％
業績の増減要因
廃液を新規顧客等から積極的に獲得して入荷量を増加させたこと、大規模・高付加価値案件や大規模インフラ整備案件が順調に推移したこと、高収益工事案件の完了・顧客案件の獲得が寄与したこと。一方、鉛の市場価格及び原材料費等の上昇により一部利益が計画を下回り、事業譲受に伴う減損損失が親会社株主に帰属する当期純利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失168百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 59百万円 / 特別損失 固定資産売却損 24百万円、固定資産除却損 163百万円、減損損失 168百万円
減価償却費3,514百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数48,000,000株
期末自己株式数714,476株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年3月1日〜2026年2月28日 |
| 売上高 | 71,845百万円（前年比 +6.7%） |
| 営業利益 | 14,588百万円（前年比 +1.8%） |
| 経常利益 | 14,885百万円（前年比 +0.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,155百万円（前年比 -1.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 193円02銭 |
| 売上高営業利益率 | 20.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 77.7％ / 前期末 74.2％ |
| 総資産 | 105,176百万円 |
| 純資産 | 83,403百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10,984百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,071百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18,733百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 18,301百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 74,200百万円（前年比 +3.2%） / 営業利益 16,800百万円（前年比 +15.1%） / 経常利益 17,000百万円（前年比 +14.2%） / 純利益 11,200百万円（前年比 +22.3%） |
| 年間配当予想 | 76.00円 → 86.00円 |
| 配当性向 | 2026年2月期 39.3％ / 2027年2月期予想 36.3％ |
| 減価償却費 | 3,514百万円 |
| 減損損失 | 168百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 59百万円 / 特別損失 固定資産売却損 24百万円、固定資産除却損 163百万円、減損損失 168百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 48,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 714,476株 |
| 業績の増減要因 | 廃液を新規顧客等から積極的に獲得して入荷量を増加させたこと、大規模・高付加価値案件や大規模インフラ整備案件が順調に推移したこと、高収益工事案件の完了・顧客案件の獲得が寄与したこと。一方、鉛の市場価格及び原材料費等の上昇により一部利益が計画を下回り、事業譲受に伴う減損損失が親会社株主に帰属する当期純利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。株式会社ダイセキでは、原材料費・労務費等が上昇したものの、リサイクル燃料の原料となる廃液を新規顧客等から積極的に獲得し、入荷量を増加に転じさせた。ダイセキ環境ソリューションでは大規模・高付加価値案件や大規模インフラ整備案件が順調に推移し、システム機工では高収益工事案件の完了や顧客案件の獲得が寄与した。一方、ダイセキMCRでは鉛の市場価格・原材料費の上昇等により利益が計画を下回り、連結の最終利益は事業譲受に伴う減損損失の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。